TEDにて
ロバート・ゴードン:イノベーションの死?成長の終わり?
(詳しくご覧になりたい場合は上記リンクからどうぞ)
アメリカ経済は、2世紀に渡って成長してきました。
私たちは、アメリカ経済の成長の終わりを目の当たりにしているのでしょうか?
経済学者ロバート・ゴードンが、増える負債や広がる格差を詳細に説明しながらアメリカ経済の成長が減速しているかもしれないことを示す4つの理由を展開します。
これによって、イノベーションを起こしても抜けられない停滞期に、アメリカ経済が追い込まれるかもしれないと言います。エリック·ブリニョルフソンによる反対意見と合わせてご覧ください。
アンドリュー・マカフィーが機械の競争について論じていることも重要です。人工知能との関係もです。
ムーアの法則を異なる視点(現実世界への影響度)から論じてるようにも見えます。量子コンピューターも2019年くらいから量子超越性などが登場し実現も加速しつつ、レイ・カーツワイルの言うシンギュラリティを超えそうです。
格差に関しては、トマ·ピケティの記事も参考にしてみてください。
超富豪層に累進課税すること。2020年からは、世界中のトレンドになりつつあります!!
1900年には、旅行と言えばこういうものでした。幌なし馬車です。暖房はありませんし、空調もありません。馬が荷車を引いていき、速さは、音速の1%です。
轍のある泥道だと雨が降る度にぬかるみにはまってしまいます。こちらは、ボーイング707です。馬車から60年経っただけで移動速度は音速の80%です。今、現在もこれが最速の庶民旅行となっています。
なぜなら、超音速で飛ぶ航空ビジネスは破綻したからです(2020年代後半にイーロンマスクのSpaceXが、音速での旅行を実現しようと計画しています)不思議に思って考え始めました。アメリカの経済成長が最も好調だった時代は終わってしまったのでしょうか?
これは、経済成長が停止したのかも知れないという提言につながります。その理由の一部でありながら議論されていない事があります。
実は、アメリカ経済には4つの逆風があって、それを真正面からもろに受けているんです。
その向かい風は、先進国特有の人口変動、教育、負債、格差です。これらは すごく強力なので成長を半分に削いでしまいます。
削減された分を補うのに多くの人間の限界を超えるようなイノベーションが必要なのです。
私の論題はこうです。この向かい風を考慮すると、もし過去150年間と同程度のイノベーションがもたらされたとしても成長率は半分に減ります。
もし、イノベーションが昔ほど強力でなく、偉大で素晴らしいものを発明できない場合。成長率は。これまでの半分よりさらに低くなります。
さて?これは8世紀分の経済成長のグラフです。縦軸は、毎年の成長率をパーセント表記しています。
下から毎年0%、毎年1%、毎年2%です。白い線は、イギリ���の成長率でそして、1900年以降は、アメリカが経済を主導する座に着き、そこから線の色が赤に替わります。
当初の4世紀には、ほとんど成長がなく、たった0.2%なのが分かります。
これまで成し遂げてきた歴史では、私たちは、全体で平均すると毎年2.0%の成長をしてきました。2%成長を続ければ 70年後には、生活水準は4倍になります。1891年から2007年のものです。
そして、2007年以降は少しだけマイナスが続いています。しかし、成長が減速した場合には、ひと世代ごとに生活水準の豊かさが、倍になった今までと違って、今後、この国では豊かさが親世代の倍になる事は望めません。それどころか4分の1でさえも期待できません。
そこで4つの向かい風を見てみましょう。1つ目の向かい風は、人口減少や増加の変動です。明白なことですが、生活水準は
生産力や時間当たりの生産よりも早く上昇します。
ただし、平均労働時間数が上昇する事が前提です。人口減少だけでもありません。2つ目は、学歴の分布で下位半分に属している働き盛りの成人男性が劇的に労働人口とみなされなくなって来ていることも向かい風です。
そして、教育です。教育システムもあちこちに問題があります。「トップへの競争」政策があるにも関わらずです。大学の高等教育では、教育費の高額化が起きています。医療費のインフレも小っちゃく見える様な規模です。
そして、3つ目の多大な負債があります。2000年から2007年で私たちの経済は成長しましたが、消費者がとてつもない過剰債務を負うことで成しえました。
今度は、その債務を返済しなければならないため、経済回復を滞らせる主な理由の一つになっています。
さらに、4つ目には格差があります。経済危機以前の過去15年間では、収入の分布で下位99%の人の収入の伸び率は、これまでに話してきた平均よりも0.5% 低くなっています。
残りは、全て!!上位1%の物になりました。これが成長率を下げて0.8%となります。
この0.8%でも大きな壁です。わたしたちは0.8%で成長するのか?そうなるには、人間の限界を超えるようなイノベーションが、過去150年に起こったものと同じくらい重要なものとなる必要があります。
では これらの古代エジプト、産業革命以来の過去のイノベーションを見てみましょう。1875年だと夜。読書したい時には灯油かガスのランプが必要でした。燃料は、汚染を起こし匂いもします。
扱いも難しく、薄暗いあかりで火災の元となり危険でした。1929年までに電灯はどこででも見られるようになりました。摩天楼が現れエレベーターの発明がありました。
これでマンハッタン中心街の高層ビルが可能になりました。そして、これに加えて同じ時期には、手で使っていた道具は、どんどん電動工具か電気機械へと置き換えられました。すべて、電気によって達成されたのです。
電気は、女性を解放するのにも非常に力を発揮しました。19世紀後半、当時の女性は、週2日を洗濯に費やしてました。洗濯板を使っており、衣服を乾かすのに外に干してから取り込む必要がありました。
この洗濯に1週間の内2日を費やしていたのです。そして、電気洗濯機が使えるようになりました。1950年までにいたるところに普及しました。
それでも、まだ女性は、毎日、食事のための買い物をする必要がありました。
しかし、これも必要無くなりました。電気が電気冷蔵庫をもたらしたからです。19世紀の後半は、家を��める熱源は、ほとんどの場合。
料理と暖房に使う台所の大きな暖炉でしたから寝室は寒く、暖房なしでした。
1879年に発明された内燃機関は、どうだったでしょうか?アメリカでは、自動車の前は、移動手段を都市部の馬に完全に依存していました。
馬はためらうことなく、毎日10から20キログラムの天然ゴミを道に落としていました。
4リットルほどの液体の天然ゴミと共にです。都市部になるとこの量が1平方キロメートルあたりで毎日2トンから4トンになりました。
匂いも相当なものでした。馬は、アメリカの農業用地の4分の1をたっぷり食べてもいました。
これは、馬を食べさせるために必要としたアメリカの農業用地の割合です。もちろん、自動車が発明された後は、1929年までに自動車はいたるところで見られるものになりました。
それで馬用農業地は、人間の為に使えるようになりました。世紀が変わる前までは、女性は、別の問題も抱えてました。
調理、掃除、風呂に使うすべての水を手桶やバケツで何度も屋外から汲んでくる必要がありました。
これは、1885年の歴史上の事実ですが、平均的なノースカロライナの主婦は、年に238キロも歩き、35トンもの水を運んでいました。
しかし、1929年までには、この国の都市では地下水路が引かれました。
地下下水道のパイプも敷設されました。これらのインフラ設備投資の結果。19世紀末には、最大のわざわいの1つだった感染症のコレラなどの飲料水媒介病が無くなり始めました。
テクノロジー楽観主義の人たちが驚くかもしれない事実があります。20世紀の前半部分だけは、平均寿命の伸び率が19世紀後半に比べて3倍速く上昇したという事実です。
ものごとが100%を超えられないことは、明白な事実です。幾つか、例を挙げましょう!!わたしたちは、音速の1%から90%までやってきました。
電気化、セントラルヒーティング、自家用車。
これらは、すべて、0%から100%になりました。都市環境が整ったことで人々の生産性が農地よりも高くなりました。
戦後、まもなく都市部の割合は、25%から75%に進行しました。
電気による革命はどうだったでしょうか?これは、初期のコンピューターです。メインフレームコンピューターが、1942年に発明され、1960年には、電話代請求書や銀行口座報告書は、コンピューターが作るようになっていました。
初期の携帯電話やパソコンは、1970年代に発明されました。1980年代にはビル・ゲイツがDOSをもたらし独占しました。
ATMが銀行の窓口職員にとって代わって、バーコードスキャナーが販売業の雇用を縮小させます。90年代を早送りで見るとインターネットによるドットコム革命があり、生産性の上昇が一時的にあっただけです。
わたしたちが直面している問題は、これまでの偉大な発明に匹敵するような発明を今後もしなければならない事です!!
それ程の発明はできないという私の予測通りだともともとの2%の成長率を0.2%にまで押し下げます。
そうです!!これだと馬車の時代に戻ります。私は、20世紀の発明すべてにオスカーを授与したいと思います。
グラハム・ベルに始まり、トーマス・エジソンやライト兄弟などにです。過去から舞い戻り、皆に、この舞台に上がってもらってそこから過去の偉人に問いかけてもらいましょう!!
これでも、私たち並の成果が出せますか?
人間の限界を超えるようなイノベーション。
これがみなさんのこれからの課題です。
技術が、すべてのことを解決できると言いますが、我々が、100倍エネルギー効率のいい乗り物を作ることができるとすれば、大枠としてこれは正しい意見です。
しかし、エネルギー効率ではなく、生産性を高めた結果、イギリスは見事に産業が空洞化してしまいました!
これでもバカのひとつ覚えのように、生産性を高めますか?基本的人権も無視して・・・
ロビン・ハンソンの言うように、一神教での仕事や労働の概念、定義などがトーマスクーン「科学革命の構造」で言うところのパラダイムシフトを起こし、ベーシックインカムや年金を毎月支給されるだけで生活できるようになるかもしれません。
そうすれば、アンソニー・ゴールドブルームの言うように、機械に先んじる可能性が開けるでしょう。
こういう新産業でイノベーションが起きるとゲーム理論でいうところのプラスサムになるから既存の産業との
戦争に発展しないため共存関係を構築できるメリットがあります。デフレスパイラルも予防できる?人間の限界を超えてることが前提だけど
しかし、独占禁止法を軽視してるわけではありませんので、既存産業の戦争を避けるため新産業だけの限定で限界を超えてください!
最後に、マクロ経済学の大目標には、「長期的に生活水準を高め、今日のこども達がおじいさん達よりも良い暮らしを送れるようにする!!」という目標があります。
経済成長を「パーセント」という指数関数的な指標で数値化します。経験則的に毎年、経済成長2%くらいで巡航速度にて上昇すれば良いことがわかっています。
たった、経済成長2%のように見えますが、毎年、積み重ねるとムーアの法則みたいに膨大な量になって行きます。
また、経済学は、大前提としてある個人、法人モデルを扱う。それは、身勝手で自己中心的な欲望を満たしていく人間の部類としては最低クズというハードルの高い個人、法人。
たとえば、生産性、利益という欲だけを追求する人間。地球を救うという欲だけを追求する人間。利益と真逆なぐうたらしたい時間を最大化したいという欲を追求する人間。などの最低生活を保護、向上しつつお金の循環を通じて個人同士の相互作用も考えていく(また、憎しみの連鎖も解消する)
多様性はあるが、欲という側面では皆平等。つまり、利益以外からも解決策を見出しお金儲けだけの話だけではないのが経済学(カントの「永遠平和のために」思想も含めて個人のプライバシーも考慮)
(個人的なアイデア)
アメリカのノーベル賞受賞経済学者ミルトン・フリードマン、元FRB議長であったベンバーナンキの書籍「大恐慌論」も言うように、金融危機2008、コロナショック2020などの急落に直面する対策として、ゼロ金利、マイナス金利、金融政策が出尽くした後に、よく登場する最速実行再分配政策が、個人への緊急的な現金給付!!!
各国によってスピードは異なるが、政策閣議決定後、人間の限界を遥かに超えるスピード。1秒以内で現金到着が理想。各国競争してみれば、今後の恒久対策として中央銀行のデジタル通貨なども考慮しつつ、新産業が産まれプラスサムになるかもしれません。
MMT(Modern Monetary Theory)によると、現状の貨幣での現実的なアイデアとして、社会保障に還元される日本の消費税は現状維持しつつ、現金給付額にも消費税がかかるので現金給付額を上げて、毎月給付にすると消費税率と社会保障費下支えとが均衡状態になる?と同時に、実体経済の経済成長率「g」の下支えにも寄与する?
これらの総量が、急激な不況時の資本収益率「r」以上なら、もしかして?回復して正常な経済環境に戻る期間も短縮できるかもしれません。
(合成の誤謬について)
合成の誤謬とは、ミクロの視点では正しいことでも、それが、合成されたマクロ(集計量)の世界では、必ずしも意図しない結果が生じること。物理学では、相転移みたいな現象です。性質が変わってしまうということ。
ミクロのメカニズムが個人同士の経済における仕組みであるのに対して、マクロのメカニズムは、国家間や経済全体の循環における仕組みだからである。
例えば、家計の貯蓄などがよく登場するが悪い例えです。前提条件が、所得が一定の場合!!所得が一定じゃない増加する場合は?これは、論じていませんので参考になりません!!(法人が提供する製品やサービスの価格も一定の場合も前提条件です)
1930年代のアメリカ経済が金融危機2008と似たような状態に陥った時、ケインズは、「倹約のパラドックス」というケインズ経済学の法則を発見しています。
それは、ポール・A・サミュエルソン(1915-2009)が、近代経済学の教科書「経済学」の冒頭で「個人を富裕にする貯金は、経済全体を貧困にする!(所得が一定の場合)」というわかりやすい言葉で表現しました。しかし、庶民の所得が増加し、貯蓄が投資、消費に回る場合には、「倹約のパラドックス」は生じません。
その後、この「倹約のパラドックス」は、アメリカの経済学者・ケネス・J・アロー(1921- )が「合成の誤謬」を数学的論理に基づいて「個人個人がそれぞれ合理的選択をしても、社会システム全体は合理的選択をするとは限らない��を検証してみせた。
要するに、部分最適ではなく、全体最適させていくということ。
つまり、新産業でイノベーションが起きるとゲーム理論でいうところのプラスサムになるから既存の産業との
戦争に発展しないため共存関係を構築できるメリットがあります。デフレスパイラルも予防できる?人間の限界を超えてることが前提だけど
しかし、独占禁止法を軽視してるわけではありませんので、既存産業の戦争を避けるため新産業だけの限定で限界を超えてください!ということに集約していきます。
なお、金融危機2008では、マイケル・メトカルフェも言うように、「特別資金引出権(SDR)」は、2008年に行われた緊急対策で、一国だけで行われたのではなく、驚くほど足並みの揃った協調の下に国際通貨基金(IMF)を構成する188ヶ国が各国通貨で総額2500億ドル相当を「特別資金引出権(SDR)」を用いて世界中の準備通貨を潤沢にする目的で増刷してます。
このアイデアの根本は、元FRB議長であったベンバーナンキの書籍「大恐慌論」です。この研究がなければ、誰一人として、変動相場制での当時の状況を改善し解決できなかったと言われています。
それ以前では、固定相場制でのマーシャルプランが有名です。
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