#ゴミ
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前にも書いた気がしますが、でも記事にする限り何度でも書きますがw、レバーが重くなってからレバーが壊れやすくなり、レバーが壊れているせいでガスが使いきれなくなる事が多い気がします。
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TEDにて
アパルナ・メータ:ネット通販で返品したものの行き先は?
(詳しくご覧になりたい場合は上記リンクからどうぞ)
これまでに、ネット通販で、サイズ違いや色違いの物を試着するだけの目的で買い、気に入らなかった物を返送したことはありますか?
アパルナ・メータは、いつもそうでしたが、ある日、ようやく「その返品された物はどこに行くの?」と疑問に思ったのでした。
啓発的なトークの中で、アパルナは、ネット購入品の「返品送料無料」の裏側!!
つまり、毎年数百万トンの品物が、商品棚に戻るのではなく、ゴミ処理場送りになる!!という事実を明かし、この増大する環境大災害に終止符を打つための助けとなる計画を語ります。
こんにちは、アパルナと申します、私は買物中毒でネット通販で購入した物の返品にはまっています。
以前はそうでした。一時期は、洋服2、3箱が、1日おきに届くという状況でした。同じ物をサイズ違いや色違いでわざと買っていました。
何が本当に欲しい物かわからなかったからです。余分に注文して試着し、気に入らない物は返品していました。
ある時、娘が数個の荷物を返送する私を見て「ママは問題��抱えているようね」と言いました。
そうは思いませんでした。配送料無料、返品送料無料ですよね?
仕事で衝撃的なデータを聞くまでは、よく考えもしませんでした。
私はトップクラスの小売業者向けの国際ソリューションディレクターですが、ある日、最大手の顧客との会議でいかにコストを削減するか議論していました。
彼らの最大の悩みは、返品への対処でした。この前の感謝祭から年末にかけての時季だけで750万着の洋服が返品されていたのです。
そのことが頭から離れませんでした。その返品された洋服はどうなるのでしょう?家に戻って調べてみました。
その結果、毎年、返品された180万トンの洋服がゴミ処理場に行き着くことがわかりました。
まるで米国の住人が全員、昨晩1回分の洗濯をして今日になってその洗濯物をゴミ箱に放り込むようなものです。
ぞっとしました「全人類の中で私こそこの状況を防ぐ手助けができるはずだ」と感じました。
私の仕事はそのような物流管理の問題を解決することであり、生むことではありません。ですから、この問題は、私自身の問題になりました。
「いいですか?私たちが、問題解決するのです」と述べました。我々がもう構築済みの既存のシステムで解決できるのです。
それから不思議に思い始めました。どうしてこうなったのでしょう?
ネットで購入した商品を、無料で返品できるようにすれば、顧客はさらに購入するようになるという調査結果が出されたのはたった6年前です。
売上の向上と、より良い顧客サービスの為に返品無料を提供する企業が増え始めました。
我々が気付かなかったのは、そのサービスが、返品の増える原因となることです。
米国では2017年だけで企業が、3,510億ドルの売上損失を出しています。小売業者は損失を補うのに躍起になっています。
返品された商品を再度ネット販売したり、提携している安売り業者や清算人に売却したりします。
基本的に返品商品が、無駄にならないような行き先を企業が、迅速かつ経済的に見つけられなければ、ゴミ処理場行きとなってしまうのです。
急に、自分がこのような事態を引き起こしている買物客であることに罪悪感を持ちました。思ってもみませんでした。私の無知な購買行動が、自分だけでなく地球にも損害を与えるなんて!
そして、何をするべきか考えていて頭から離れなかったのは、そもそも返品された商品はなぜ、小売業者に戻される必要があるのだろう?
もし、みんなにとって都合の良い別の方法があったら?
もし誰かが何かを返品しようとする時、小売業者でなく、それが欲しいと思っている次の買い手に渡すことができたら?
もし返品の代わりに、私が「グリーン・ターン」と呼ぶ仕組みを実施できたら?
消費者はアプリを使って商品の写真を撮り、品物を返送するのと同時にその状態を証明します。
人工知能のシステムが、品物をその状態によって未使用品と少し使った品に分け、適切な購入希望者に届けます。
未使用の洋服は、自動的に次の買い手に届き数回着用された洋服は値下げされ、再びネット販売されます。
小売業者は特定商品の再販回数を決めることができます。
消費者はただ携帯端末に送られてくるコードを取得し、それを最寄りの運送業者に持って行って梱包や配送をしてもらうだけでその品物は最初の購入者から次の購入者に届けられます。
ゴミ処理場には行きません。
皆さん疑問に思われるでしょう「こんな面倒なことをみんな本当にやるのだろうか」動機付けがあればやると思います。
ポイントサービスやキャッシュバックなどです。「グリーン・キャッシュ」と名付けましょう。
この仕組みで返品商品の購入を希望する新しい顧客層への新たなビジネスチャンスが、もたらされるでしょう。
このシステムは、買物のような楽しい体験を地球を救う崇高な体験に昇華させるでしょう。
これは実行可能ですが、既存のシステムを再編し、試行するのに恐らく半年ほどかかります。
そのような物流システムが、整備される前でも今、我々消費者にできることがあります。米国の大人ひとりひとりが買物の仕方を少し変えればよいのです。
もう少し時間をかけて精査し、考えてみましょう。
本当にこの商品が必要なのか?
いいえ、本当にこの商品が欲しいのか?
購入する前に考えるのです。
もし米国の大人全員が、今年の返品を5個減らしたら11万トンの洋服が、ゴミ処理場行きを免れます。簡単に6パーセントの削減です。
私たちが引き起こしてきたこの環境問題は、何千年も先でなく、今現在起きている問題であり、地球上でのゴミ処理場の拡大を阻止するために今すぐ、止めなければなりません。
娘と孫娘には、今より快適できれいな地球を残したいと思います。ですから余分な注文をやめるだけでなく、徹底してリサイクルもします、皆さんにもできます。
難しくありません。欲しくない余分な商品で買物カゴやゴミ処理場をあふれさせる前に、今度、ネットで買物する時には、一呼吸おいて私たちが一番に望むものは何かよく考えましょう。
それは、故郷と呼ぶにふさわしい美しい地球です。
ありがとうございました。
(個人的なアイデア)
初めに前提条件として
カーボンニュートラル(気候中立)とあえて書いたのは、炭素中立に直訳すると概念が、庶民に伝わりづらくなるため。
また、権力濫用の口実にされる危険性を慎重に考慮した結果です。
声高にカーボンニュートラルの直訳を指摘しても、未来を描けない人々なので、みんなは心の中で、あぁ残念な人なんだと軽蔑して下さい。
経済学者で、ケンブリッジ大学名誉教授のパーサ•ダスグプタが、イギリス政府に提出した報告書の中に登場。
経済学を学ぶと、登場する資本や労働などの生産要素の投入量と算出量の関係を示す生産関数があります。
こうした関数は、様々な前提条件に基づきますが、経済学者は、収穫逓減の法則と言うものをよく知っています。
このような人工的な生産関数とは、他に天然由来の生産関数。
つまり、自然から収穫できる生産関数を導き出し、地球全体の生産関数というエコシステムを数値化することでバランスをコントロールできるかもしれないというアイデア。
ここでは、自然資本と呼びます。
自然資本を加味すれば現在の経済成長ペースがどこまで持続可能かを分析することもできます。
人間は、国内総生産GDPを生み出すため、自然から資源を取り出して使い、不要になったものを廃棄物として自然に戻す。
もし、自然が自律回復できなくなるほど、資源が使われて、廃棄されれば、自然資本の蓄積は減少し、それに伴い貴重な生態系サービスの流れも減っていくことになります。
さらに、教授は、経済学者も経済成長には限界があることを認識すべきだと説いています。地球の限りある恵みを効率的に活用しても、それには上限があります。
したがって、持続可能な最高レベルの国内総生産GDPと言う臨界点の水準も存在するということが視野に入るようにもなります。これは、まだ現時点では誰にもわかりませんので解明が必要です。
なお、地球1個分は、ずいぶん昔に超えています。
さらに
世界では、独自の炭素税制度を持たない地域に対し、低収入の住民に、二酸化炭素排出量に応じて炭素税を導入する一方で、その税収のほぼすべてを配当として還元することにしている!
大多数の世帯は、この配当で炭素税による負担増加を賄え相殺できる(電気代や光熱費含む)
これは、まだ庶民に伝わりづらい炭素税で、法人には、技術革新などを促す!一方で、配当で低収入の住民に再分配し、環境問題も配慮している。
さらに、データ配当金をデジタル通貨「Libra」などで直接配当して、どんどん増幅させても良いかもしれません。
このように海外では、法人税に世界的な「最低税率」の設定、国境を越えた世界的な炭素税の設定とベーシックインカムの相乗効果も考慮。再分配を世界レベルでシステム化している。
日本国内では、消費税以外をベーシックインカムの財源とし、国民皆給付で事前分配、再分配ということもプラスサムしてシステム化を推進すれば
もしかして、デフレスパイラルやマクロ経済学的な合成の誤謬も最小化できるかもしれない。
北欧など、東ヨーロッパの地域では、共産主義の名残がみられます。
共産主義1.0を辞書で調べると憲法なしの皇帝の横暴から、やむなく暴力で革命をし、100%財産の私有を否定、生産手段・生産物すべての財産を共有、貧富の差のない社会を実現。
しかし、共産主義2.0の現代は、最低収入保障の形での実現に比較的限定し、ポスト資本主義になる��ドラッカーは言う!!
ポスト資本主義とは、アメリカの「株主主権モデル(経済的側面の重視)」日本の終身雇用、年功序列「会社主義モデル(人的側面の重視)」ドイツなどの「社会市場主義モデル」
の3つをバランスよくコントロールしつつ、一神教、多神教やカルチャーに融合させた多様な社会になると言っています。
日本では、共産主義?資本主義?法人、個人の超裕福層にも当事者意識を持たせるため、不況に陥り財政政策が必要となった場合
超裕福層の資産半分を臨時裕福税として機動的に強制徴収し、ほぼすべての低収入者に配当金を還元するマクロ経済学上のアイデアは?
日本では、一回実験する必要があります。
他のアイデアでは、代わりに、貨幣の流通という裕福税に似た流動負債と言う形で、個人法人超裕福層に全資産の半額分を強制借金をしてもらい。
全資産の半額分をほぼすべての低収入者に配当金として還元する。還元しても低収入者は、製品やサービスでお金を使ってくれるので経済も活性化する。
その後、特別減価償却と言う形で複数年単位で負債を返済してもらう協力を行政府が要請するなどでも大規模に実現できそうだ。
前に似た方法で、東日本大震災?規模を小さく実行してた。
または、行政府が、労働分配率を財政政策の重要指標と定義し、不況時に株価の下げ率と逆相関させる。財源は、自国通貨の国債発行で賄う。
つまり、株価下落の年のみ一年ほどの時限立法発動。法律で、法人に株価下落と同じ比率を労働分配率の上げ率分として強制的に自動実行。
株価下落した年のみ行政府と日本銀行が、低年収者を一時下支えさせるアイデアもどうだろうか?
そして
貨幣での事前分配再分配を強力に推進すべき人工知能時代では重要。
規制緩和だけじゃなく、これを条件に成長して莫大な収益を得たら事前分配再分配に反映させることを確約契約する法整備をすること!
人間の限界を遥かに超える新産業以外は、ガ��ガチ規制が先で強制分配条件付き緩和!
これがGAFAMからの教訓。
具体的に日本では、新NISAみたいに代表的な物価高対策で賃金UPとシナジーさせて年収103万円の壁も2、3倍。203、306万円
に上げれば、円安の影響も最小限に非正規雇用の負担を軽減できるかもしれない?非課税領域を手厚く下支えで安心できます。
または、現行法のまま別新設枠で低収入者にベーシックインカム型給付金を年間103、206万円支給(中央銀行のデジタル通貨がベスト)
その支給分を非課税にして手厚く生活の下支えしても、今後、同様な事象が起きた時でも円安、食費、光熱費対策の安心感が保障されるため
消費にもなる。ジェネレーティブ人工知能は、アルビントフラーの言う「生産消費者」ともシナジーします。
<おすすめサイト>
リサ・ジャクソン:2030年までにカーボンニュートラル(気候中立)達成を目指すAppleの誓い
クリスティン・ベル:「ネット・ゼロ(相対的なCO2排出量ゼロ)」とは何か?
<提供>
東京都北区神谷の高橋クリーニングプレゼント
独自サービス展開中!服の高橋クリーニング店は職人による手仕上げ。お手頃50ですよ。往復送料、曲Song購入可。詳細は、今すぐ電話。東京都内限定。北部、東部、渋谷区周囲。地元周辺区もOKです
東京都北区神谷高橋クリーニング店Facebook版
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2024年1月29日12:30
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カラスや犬猫に荒らされないように☆ ゴミ袋をガードするメッシュボックス「カラスよけ ゴミボックス」
ー 2023年9月21日 ゴミの収集までゴミ袋をカラスや小動物から守るゴミボックスです☆ 少し早めにゴミ出ししても安心♪ ( ^ω^ ) アミをかけるだけだと結構めくれて荒らされたりしてるので、ちゃんとマジックテープで蓋のできる箱型の方が安心かも〜 色々なメーカーから出てますね☆
カラスよけに必需品です! これを使ってから、カラスにやられることありませんでした。 (Amazonカスタマーレビュー)
今まではネットを被せるタイプでしたが此方はボックスなのでゴミを入れるだけなので凄く楽です (楽天みんなのレビュー)
(おもしろグッズ&アイテムノート:https://wandering.ever.jp/spinoff/?p=22472)
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TEDにて
ジェフ・キルシュナー: アプリで楽しく資源ゴミ拾い
(詳しくご覧になりたい場合は上記リンクからどうぞ)
地球は、あまりにも広すぎて、きれいに保つのは難しいものです。
TEDレジデントのジェフ・キルシュナーは世の中のゴミを特定・収集・場所特定できるアプリLitteratiを開発し、クラウドソーシング型の地球レベルでの清掃コミュニティを生み出しました。
そして、100か国以上からゴミのデータが集まった今、データの活用をとおして企業や組織と協力し、道にゴミが捨てられることを未然に防げる未来を目指しています。
すべてはこの2人から始まりました。私の子供たちです。オークランドの森へハイキングに出かけたときに、娘が川に落ちている猫用のプラスチック製トイレを見つけ私を見て言いました「ねぇパパ?コレ、ここにあるのは変だよね?」
私はふとサマーキャンプでの光景が頭に浮かびました。参観日の朝、心配性の親たちが門からなだれ込んでくる直前にリーダーが子供たちに「ひとり5個ゴミを拾うんだ!急げ!」と号令するのです。200人の子供が5個ずつゴミを集めたら、あっという間にきれいになります。そこで私は考えたんです。
このクラウドソーシング型の清掃法を世界規模で実施できないか?と。そのひらめきから生まれたのがLitteratiです。
ビジョンはゴミのない世界の実現です。どうやって始まったかというと、まずインスタグラムでたばこの写真を撮りました。それから別の写真をまた別のさらに別の写真を撮り、2つのことに気が付きました。
ひとつ目。ゴミは芸術作品となり嫌悪感が薄れたこと。
そして、2つ目。写真がたった数日で50枚に達したことです。撮影したゴミはすべて拾いましたから自分が地球のためにしたことの記録にもなっていることに気が付きました。世の中から、みなさんが目にしたり、踏んだり鳥が誤食し得るゴミが、50個減ったのです。
そこで、この活動の発信を始め参加者が増えていきました。ある日。この���真が中国から届きました。そのときに気付いたのです。Litteratiは、ただ素敵な写真を寄せ集めたものではなく、データ収集の集団に変貌してきていることに。
1枚1枚の写真の裏には物語があります。だれが何を拾ったのか分かりますし、ジオタグが場所をタイムスタンプが時を教えてくれます(落とした人を追跡する二元論的ではないことがポイント)
そこで、私はグーグルマップを用い、ゴミが拾われた場所のプロットを始めました。そうしている間に参加者は増えつづけ、データ数も膨らみました。私の子供たちの学校はこのド真ん中にあります。
ゴミは、私たちの生活の風景に溶け込んできています。でも、もし、前面に引き出したとしたら?もし、道に落ちているゴミや 歩道のゴミ。校庭のゴミの正体を正確に把握できたら?そのようなデータはどう役立てられるでしょう?
それをお見せしましょう(人格攻撃では決してありません。基本的人権を尊重しています)
まずは都市の話です。サンフランシスコはゴミに占めるたばこの割合を調査しよう��していました。なぜかというと課税するためです。そこで調査員が派遣され、クリップボードと鉛筆を持ち足で情報が収集されました。その結果、たばこの売上全体に対して、20%の税が課せられました。
ところが、訴訟を起こされてしまったのです。たばこ業界は強力ですからね。クリップボードと鉛筆で集めたデータなんて正確性も実証性も欠くという主張でした。そこで、私たちの技術の力を借りたいと市から電話がありました。その技術が、単に私のインスタグラムのアカウントだという。認識が先方にあったかは不明ですが。
でも「いいですよ」と答えました。
「たばこがパーラメントなのか。ポール・モールなのかも分かりますし、すべての写真にはジオタグとタイムスタンプが付きますから証拠にもなりますよ」と。4日後。5,000個のゴミが拾われた後に私たちのデータは反対弁論にだけでなく、税率を倍増するために使用されました。
結果、サンフランシスコ市が清掃事業に費やせる経常歳入が新たに400万ドル生み出されたのです。この出来事から2つのことを学びました。まず、インスタグラムは不向きだということ。
ですからアプリを作成しました(落とした人を追跡する二元論的ではないことがポイント)
そして、もう1つは、世界各地の街には、それぞれ独自の特徴があり、その特徴が問題の原因と解決策に導いてくれるということです。基本的人権を尊重しつつ、他の資源にも応用できます。
ゴミに占めるたばこの割合を調べるだけで収入源が生み出されるなら、コーヒーの紙コップや空き缶やペットボトルでも可能なのでは?サンフランシスコの特徴を把握できるなら、オークランドだってアムステルダムだって、自分の家のすぐ近くだって可能なはずです。企業はどうでしょう?環境的および経済的利益のために、このデータをどう利用できるでしょうか?
オークランドの中心街にゴミであふれている一角があります。そこにLitteratiのユーザーが集い、1,500個のゴミを拾いました。そこから明らかになったのは、ゴミはある有名なタコス店の物ばかりだったこと。その大半は店の辛口ソースの小袋で、しかも、ほとんどが未開封のままでした。
問題と解決策ですが、例えば、ソースは欲しい人だけに渡すとか。店内に大容器で設置するとか。よりエコな包装に変えるとか。企業は、環境への悪影響をどのようにして経済的原動力に変え、業界のヒーローになるかを考えなければなりません(落とした人を追跡する二元論的ではないことがポイント)
でも、真に変化を望むのであれば、子供たちから始めることが一番効果的です
ある学校では、5年生の子供たちが校庭で、1,247個のゴミを拾い、一番多いゴミは、学食にあるストローの袋であることを突きとめました。そこで、子供たちは校長を訪ね「どうしてストローが必要なの?」と問い、その結果、ストローは廃止されました。
子供たちは、一人一人の行いには意味があること。協力すればもっと大きな力になることも学びました(落とした人を追跡する二元論的ではないことがポイント)
このコミュニティは、学生であろうと科学者であろうとホノルルに住んでいようとハノイに住んでいようと関係なく、だれもが参加できるものです。北カルフォルニアの森に連れて行った2人の幼い子供たちがきっかけの活動が、今や世界中に広まっています。
その道のりはどう歩んできたかって?1つずつ1つずつです。ありがとうございました。
最後に、マクロ経済学の大目標には、「長期的に生活水準を高め、今日のこども達がおじいさん達よりも良い暮らしを送れるようにする!!」という目標があります。
経済成長を「パーセント」という指数関数的な指標で数値化します。経験則的に毎年、経済成長2%くらいで巡航速度にて上昇すれば良いことがわかっています。
たった、経済成長2%のように見えますが、毎年、積み重ねるとムーアの法則みたいに膨大な量になって行きます。
また、経済学は、大前提としてある個人、法人モデルを扱う。それは、身勝手で自己中心的な欲望を満たしていく人間の部類としては最低クズというハードルの高い個人、法人。
たとえば、生産性、利益という欲だけを追求する人間。地球を救うという欲だけを追求する人間。利益と真逆なぐうたらしたい時間を最大化したいという欲を追求する人間。などの最低生活を保護、向上しつつお金の循環を通じて個人同士の相互作用も考えていく(また、憎しみの連鎖も解消する)
多様性はあるが、欲という側面では皆平等。つまり、利益以外からも解決策を見出しお金儲けだけの話だけではないのが経済学(カントの「永遠平和のために」思想���含めて個人のプライバシーも考慮)
(個人的なアイデア)
経済学者で、ケンブリッジ大学名誉教授のパーサ•ダスグプタが、イギリス政府に提出した報告書の中に登場。
経済学を学ぶと、登場する資本や労働などの生産要素の投入量と算出量の関係を示す生産関数があります。
こうした関数は、様々な前提条件に基づきますが、経済学者は、収穫逓減の法則と言うものをよく知っています。
このような人工的な生産関数とは、他に天然由来の生産関数。
つまり、自然から収穫できる生産関数を導き出し、地球全体の生産関数というエコシステムを数値化することでバランスをコントロールできるかもしれないというアイデア。
ここでは、自然資本と呼びます。
自然資本を加味すれば現在の経済成長ペースがどこまで持続可能かを分析することもできます。
人間は、国内総生産GDPを生み出すため、自然から資源を取り出して使い、不要になったものを廃棄物として自然に戻す。
もし、自然が自律回復できなくなるほど、資源が使われて、廃棄されれば、自然資本の蓄積は減少し、それに伴い貴重な生態系サービスの流れも減っていくことになります。
さらに、教授は、経済学者も経済成長には限界があることを認識すべきだと説いています。地球の限りある恵みを効率的に活用しても、それには上限があります。
したがって、持続可能な最高レベルの国内総生産GDPと言う臨界点の水準も存在するということが視野に入るようにもなります。これは、まだ現時点では誰にもわかりませんので解明が必要です。
なお、地球1個分は、ずいぶん昔に超えています。
さらに
世界では、独自の炭素税制度を持たない地域に対し、低収入の住民に、二酸化炭素排出量に応じて炭素税を導入する一方で、その税収のほぼすべてを配当として還元することにしている!
大多数の世帯は、この配当で炭素税による負担増加を賄え相殺できる(電気代や光熱費含む)
これは、まだ庶民に伝わりづらい炭素税で、法人には、技術革新などを促す!一方で、配当で低収入の住民に再分配し、環境問題も配慮している。
さらに、データ配当金をデジタル通貨として「Libra」他などで直接配当して、どんどん増幅させても良いかもしれません。
このように海外では、法人税に世界的な「最低税率」の設定、国境を越えた世界的な炭素税の設定とベーシックインカムの相乗効果も考慮。再分配を世界レベルでシステム化している。
日本国内では、消費税以外をベーシックインカムの財源とし、国民皆給付で事前分配、再分配ということもプラスサムしてシステム化を推進すれば
もしかして、デフレスパイラルやマクロ経済学的な合成の誤謬も最小化できるかもしれない。
北欧など、東ヨーロッパの地域では、共産主義の名残がみられます。
共産主義1.0を辞書で調べると憲法なしの皇帝の横暴から、やむなく暴力で革命をし、100%財産の私有を否定、生産手段・生産物すべての財産を共有、貧富の差のない社会を実現。
しかし、共産主義2.0の現代は、最低収入保障の形での実現に比較的限定し、ポスト資本主義になるとドラッカーは言う!!
ポスト資本主義とは、アメリカの「株主主権モデル(経済的側面の重視)」日本の終身雇用、年功序列「会社主義モデル(人的側面の重視)」ドイツなどの「社会市場主義モデル」
の3つをバランスよくコントロールしつつ、一神教、多神教やカルチャーに融合させた多様な社会になると言っています。
日本では、共産主義?資本主義?法人、個人の超裕福層にも当事者意識を持たせるため、不況に陥り財政政策が必要となった場合
超裕福層の資産半分を臨時裕福税として機動的に強制徴収し、ほぼすべての低収入者に配当金を還元するマクロ経済学上のアイデアは?
日本では、一回実験する必要があります。
他のアイデアでは、代わりに、貨幣の流通という裕福税に似た流動負債と言う形で、個人法人超裕福層に全資産の半額分を強制借金をしてもらい。
全資産の半額分をほぼすべての低収入者に配当金として還元する。還元しても低収入者は、製品やサービスでお金を使ってくれるので経済も活性化する。
その後、特別減価償却と言う形で複数年単位で負債を返済してもらう協力を行政府が要請するなどでも大規模に実現できそうだ。
前に似た方法で、東日本大震災?規模を小さく実行してた。
または、行政府が、労働分配率を財政政策の重要指標と定義し、不況時に株価の下げ率と逆相関させる。財源は、自国通貨の国債発行で賄う。
つまり、株価下落の年のみ一年ほどの時限立法発動。法律で、法人に株価下落と同じ比率を労働分配率の上げ率分として強制的に自動実行。
株価下落した年のみ行政府と日本銀行が、低年収者を一時下支えさせるアイデアもどうだろうか?
<おすすめサイト>
アパルナ・メータ:ネット通販で返品したものの行き先は?
ナタリー・パネク: 地球を周回している宇宙ゴミを片付けましょう
Trash Can + Vacuum = Bruno, The World’s First Smartcan.
<提供>
東京都北区神谷の高橋クリーニングプレゼント
独自サービス展開中!服の高橋クリーニング店は職人による手仕上げ。お手頃50ですよ。往復送料、曲Song購入可。詳細は、今すぐ電話。東京都内限定。北部、東部、渋谷区周囲。地元周辺区もOKです
東京都北区神谷のハイブリッドな直送ウェブサービス(Hybrid Synergy Service)高橋クリーニングFacebook版
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2022年7月18日15:49
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