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[bailonglee]

変化

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れいわ！✨、やった🙂

てかさ、全て山本太郎に従えば、逆転だろ？🤣🤣🤣

俺達はさ、もはや世界の支配層だか、NSAだかが災害やら、インフラ・ストップ仕掛けられようがさ、

ワクチンで国民殺し、税金泥棒されるより、よっぽど新しい世界に踏み込む覚悟がある、マヌケJapからの脱却よ✌️😎✨

日本人だけじゃない、世界が最も必要としないのは、自民党だよ。

PayPal は、日本で使えなくなったの、自民党のせいだよ。

全くIT理解出来ない、無能集団ゆえ、オンラインカジノ流行った時代、PayPalをさも悪者みたいに扱った自民党の馬鹿ども。

今、野党の主張なんかやってる場合？それは後にしろよ。

今やるべきは、〚自民党orそれ以外〛になってる現状を、叩き壊す事でしょ？

まずは、まともな選挙が出来るように、グローリーを選挙マシンとして、復活させる事でしょ。

色んな意見や、政策はあるかもしらんが、まずは独裁悪党集団、自由民主党を、解体しましょうよ。

その後に、政策やら主張を、やればいい。

まずは、癌細胞解体だろw🤣🤣🤣✨

[ysugie]

どこが出元か分からない市場調査と怪しいアプリ

今日は第50回衆議院議員総選挙の投開票日です。で新聞社などの独自調査による政党支持率が発表されるのですが、これはどこの報道機関が調べたのか、うっかりしてニュースソースを記録しそびれた、出本のわからないネット上の拾い画像です。 なのでフェイクニュースかもしれない、と眉毛に唾をつけてご覧ください。そんなに変なサイトは見に行ってい��いので、そんなデマをつかまされたとは思っていません。支持政党なし、という方々が相変わらず多いのは今まで通りだし、他の大手マスコミでも今回は裏金議員の非公認という自民党（2000万の資金を裏金議員に出してあげていた、という一部の報道がありましたが）が統一教会問題も含めて苦戦するだろう。公明党がカリスマ池田大作の死去で求心力を失っている面もあり、自公で過半数を割るんじゃないかという声もよく聞こえます。 それにしてもこの「比例投票先」というのは、立憲、維新、国民に盛り…

[techroidorg]

自民党の危機：小林鷹之氏、総裁選で若手中堅の動きに期待

[wanwanchanworld]

岸田派、二階派、安倍派解散も自民党がコンマ一ミリも反省してない理由

[goodspeedalways]

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[xinguozhi]

认识一个国家的权利

韩俐颖     2024-12-27 https://www.books.com.tw/web/sys_serialtext/?item=0011004934 （本文是韩俐颖所著的《我所认识的新加坡：一位在地记者的参与及观察》的序论〈认识一个国家的权利〉的节录。） “我不认识韩女士描述的国家。” 二〇一八年新加坡驻美国大使米尔普里(Ashok Kumar…

[yapphenghui]

美国民主党须回归常识

出现这一波红色政治海啸原因复杂，从所体现的民粹主义特色观察，基层对体制精英背叛的愤怒，相信是线索之一。对比特朗普的共和党不择细流，越来越精英化的民主党则剑走偏锋，对极左意识形态缺乏足够的警惕和制约，反而引狼入室，最终偏离主流民意和常识。 美国民主党在2024年总统选举遭遇滑铁卢，一口气输掉白宫、国会参议院甚至可能众议院的控制权，而且候选人副总统哈里斯还输掉全国普选票数，可谓一败涂地。从选后的各种数据分析观察，民主党这回几乎面对全民讨伐，无论是性别、年龄层、教育背景、收入阶层、族裔身份、宗教信仰，得票率都普遍下降，一些甚至被对手特朗普反超，落后约500万票。民主党也输掉所有七个摇摆州，包括被视为囊中物的所谓“蓝墙”（民主党代表色）三州。 民主党的危机还不仅是选举惨败，特朗普领导的“让美国再次伟大”（MAGA）共和党已经脱胎换骨，成为海纳百川的政治运动，吸收诸如被民主党排挤的小罗伯特·肯…

[ari0921]

なぜ人は共産主義に騙され続けるのか

2019年08月20日 23時00分

なぜ人は共産主義に騙され続けるのか。私が共産主義の失敗を予見したのは小学2年生のときである。担任の先生が産休に入り、自習の時間が多くあった。私は与えられた課題に黙々と取り組んでいたが、普通の小学2年生が自習を課せられて、黙って勉強するはずがない。周りの生徒はみんな大騒ぎだったので、隣のクラスの先生が注意に来た。結局、私を含めクラスの生徒全員が罰を受けることになった。

私はそのとき、共産主義は絶対うまくいかないと確信した。私が小学2年生だった1978年当時、ソ連はまだ大国として健在で、共産主義は素晴らしいと考える人が多くいた。でも、私は彼らを信じなくなった。真面目にやってもやらなくても、みんな同じように怒られるなら、誰も真面目にやらない。結果の平等は絶対うまくいかない。そんな単純なことをなぜ大人は分からないのだろう。とても不思議だった。その11年後ベルリンの壁は崩壊し、さらにその2年後にはソ連も崩壊した。

ソ連が崩壊して以降も、数は少なくなったが共産主義を信奉し続ける人は存在し続けた。それがまた不思議だった。左翼はウソつきな��か、それとも単に学習能力がないのかという点が当時の関心事だった。正直で頭のいい人は左派にはなれないというレイモン・アロンの言葉を知ったのはその後のことである。

左翼とは何か。人はなぜ左翼になるのか。私にとって常に頭の片隅に存在し続けた謎であった。しかし、私の専門は工学であって人文社会科学ではないため、この問いは仕事として取り組むべきものではなく、ずっと放置したままだった。ところが、幸いにもここ2、3年の間に、その謎がかなり解けてきたのである。

1つのきっかけは、英語圏の政治系YouTuberのウォッチを始めたことである。そこで、欧米でも人々が左翼の横暴に苦しんでいる現状を知ることができた。それを通じて、欧米の左翼と日本の左翼の共通点を見出すことに成功し、左翼というものを一段高い段階に抽象化して理解することが可能となった。

もう1つのきっかけは、インターネット・SNSの隆盛により、大量の言語資源が簡単に取得できるようになったことである。私自身の専門分野の一つ��人工知能があるが、インターネット上のビッグデータを機械学習に使えるようになったため、政治問題や社会問題に関する言説を定量的に分析できる時代になった。それにより、自らの理工系の知見を左翼の分析に使えるようになったのである。

今回はそのうち、欧米の左翼運動と日本の左翼運動の共通点から見える左翼像を紹介することにする。左翼運動は、人権、平和、寛容、多様性など常に美辞麗句を看板に掲げる。しかし、その運動の矛先は極めて恣意的に選ばれている。

日本の場合、左翼の人権運動は北朝鮮による拉致被害者の人権を無視する。平和運動も、中国や北朝鮮の核開発や軍拡に抗議をしない。反原発運動も、中国や韓国の原発には反対しない。これらに共通するのは、周辺諸国が日本を侵略しやすい状態を作り出す方向に運動が向いていることである。それゆえ、日本では「左翼＝反日」と理解されていることが多い。日本人の目につく左翼運動にかかわる外国人は、みな反日勢力に見えるため、外国の左翼も反日的であるとの誤解を持つ保守系日本人は多い。しかし、それは間違いである。

欧米の左翼にとっての最大の敵はキリスト教的価値観に基づく西洋文明である。であるから、イスラム教などの異文化に対するトレランス（寛容）を主張しつつ、キリスト教的価値観を弾圧する。たとえば、米国の大学では学内のキリスト教徒のサークルを解散させるなどの動きがある。また、欧米のフェミニストは女性の権利を主張する一方で、イスラム系移民の性犯罪の被害を受けた女性に対しては口封じをする。

日本と欧米の左翼に共通する点は、いずれも自らの属する社会や文化を憎み、その破壊を意図していることである。その憎悪の感情は、過大な自己評価ゆえに、周囲が自分を正当に評価していないと不満を持つことから生じている場合が多い。ただし、これは全ての左翼に該当するわけではない。左翼運動は、さまざまな種類の人間の複合体である。

私は、左翼運動の構成員を次の3つに分類している。

1．中核層

自らが属する社会を憎み、それを破壊することを目指す人たち。見せかけの理想を掲げて活動を興し、その活動が社会の破壊に結びつくよう巧みに制御する。良心は無いが知的レベルは高い。

2．利権層

中核層に従うことで、活動資金や仕事（テレビ出演など）を得ることが目的の人たち。

3．浮動層

中核層が掲げた理想に共感する人たち。正義感に基づいて行動するが、いい人と思われたいという虚栄心があることも多い。知識を身に着ける��、騙されたと気づいて活動から去る。

初代FBI長官のジョン・エドガー・フーヴァー氏は、左翼（コミンテルン）を

・「公然の（共産）党員」

・「非公然の党員（共産党の極秘活動に従事する人）」

・「フェロー・トラベラーズ（共産党の同伴者）」

・「オポチュニスツ（機会主義者）」

・「デュープス（騙されや��い人）」

の5種類に分類している。（この分類は、江崎道朗氏の著書『コミンテルンの謀略と日本の敗戦』に紹介されている。）このうちの最初の3つが中核層、利権層がオポチュニスツ、浮動層がデュープスに対応する。

正直で頭のいい人は左派にはなれないというレイモン・アロンの言葉に対応させると、中核層と利権層は不正直で頭のいい人であり、浮動層は正直で頭の悪い人である。その複合体が左翼というわけである。

保守派は左翼と違って単純な人が多い。そのため、上で述べた左翼の全貌が見えていない。左翼はみな浮動層であると勘違いして甘く見る。しかし、その認識自体が完全に左翼の術中に嵌っているのである。

左翼運動が巧みなところは、その運動において浮動層を前面に押し出すことである。中核層は基本的に表に出てこない。浮動層は善良な庶民であるから、左翼運動を叩く人は庶民の敵だとレッテルを貼れる。浮動層には悪意がないから、左翼運動の真の目的が破壊であるとの批判は濡れ衣に見える。彼らには知性も感じられないから、取るに足らない相手だと保守派も油断する。

左翼運動の知性の高さは、その攻撃先の選定に見て取ることができる。例えば、日本の自然保護運動を考えよう。彼らは、ダム、堤防、防潮堤、基地建設、高速道路、リニア新幹線、地熱発電のように、日本の安全や経済にプラスになる開発行為の自然破壊は非難するが、太陽光発電、風力発電、中国の珊瑚乱獲のように、日本にとって経済的・社会的マイナスが大きい自然破壊は問題視しない。中でも、発電に関する態度の違いは、それなりに高度な知識がないとこのような見極めはできない。

さらに左翼の頭の良さは、主力は上述のような攻撃先の選択をしつつ、それ以外の勢力はある程度意見を散らしている点にも見ることができる。これにより、批判されたときに傍流の人々を引き合いに出し、批判が不当なものであると反論できるように準備している。

左翼運動は、今後もその頭脳を駆使して庶民の味方を詐称し続けるであろう。現実には、彼らは庶民に選択の自由を与えない。自分の言いなりにならないものは、弱者であっても容赦なく叩きのめす。であるから、左翼はリベラリスト（自由主義者）とは最も遠い存在である。にもかかわらず、彼らはリベラルを自称し、その称号を社会的に広く認めさせることに成功している。

左翼の欺瞞を示す最も有効な手段は、過去の共産主義国家が何をしたかを思い起こさせることである。彼らは、常に庶民（労働者）の味方であると自称したが、過去全ての事例において特権階級が庶民を虐げる社会が生まれる結果となった。おびただしい数の人命も奪われた。その歴史をできるだけ多くの人に直視させることが、共産主義の悲劇を繰り返さないために最も重要なことである。

[chikuri]

私の「ダブスタコレクション」にまた新作が加わりました。他にもあったら教えてください。 ・保守派言論人が差別発言 ⇒「人権侵犯だ!」「差別扇動者だ!」 ・左翼言論人が差別発言 ⇒「真意は測りかねる」「コメントは控える」←New!! ・与党議員が批判を受ける 　⇒「国民の声に耳を傾けろ!」 ・野党議員が批判を受ける 　⇒「アンチの罵詈雑言!」「怒涛のような攻撃に辟易!!」 ・与党議員が事前運動疑惑 　⇒「公職選挙法違反!」「逮捕しろ!」 ・野党議員が事前運動疑惑 　⇒「政治活動の発言だ」 ・与党議員が地元有権者にクッキーを渡す 　⇒「公職選挙法違反!」「買収だ!」 ・野党議員が地元有権者に日本酒を渡す 　⇒「会合の対価だ」 ・与党議員が政治資金収支報告書に不記載 　⇒「裏金だ!」「脱税にあたる重大犯罪だ!」 ・野党議員が政治資金収支報告書に不記載 　⇒「記載ミスなので訂正した」 ・与党が世襲候補者を擁立 　⇒「異常事態だ!」「政治不信を招く!」 ・野党が世襲候補者を擁立 　⇒「世襲っぽいけど世襲じゃない」 ・与党議員が不祥事で謝罪 　⇒「疑惑はより深まった!」 ・野党議員が不祥事で謝罪 　⇒「本人が撤回しているので、それでいいのではないか」 ・与党議員が特定宗教と付き合い 　⇒「特定宗教から祝電や取材を受けるだけでもアウト!」 ・野党議員が特定宗教と付き合い 　⇒「個人の思想なので問題ない」 ・与党議員が演説中に薬莢を投げつけられる 　⇒「暴力ではなく抗議活動」 ・野党議員事務所に生卵が投げつけられる 　⇒「民主制を脅かす卑劣なテロ!」 ・リベラル弁護士が懲戒請求や監査請求をやる 　⇒「正当な権利行使!」 ・リベラル弁護士が懲戒請求や監査請求をやられる 　⇒「リーガルハラスメント!」 ・与党や右派を批判し、ネタにする漫才 　⇒「見事な社会風刺!」「お笑いの本当の役割を教えてくれた!」 ・野党や左派を批判し、ネタにする漫才 　⇒「完全に無理」「冷笑系しぐさ本当にやめた方がいい」「テレビ消した」 ・韓国女性DJがビキニ 　⇒「男性に媚びるのではなく、自己表現としてのセクシーさ!」「自分の好きな格好をして何が悪い!」 ・グラビアアイドルがビキニ 　⇒「男性に媚を売り、性的消費を助長する!」「悪い大人に無理矢理着せられた被害者!」 ・天皇陛下の写真を燃やす映像展示 　⇒「表現の自由だ!」 ・二次元萌え絵広告 　⇒「環境型セクハラ!」「男が思い描く女の虚像!」「性的搾取だ!」 ・我が国が防衛力強化 　⇒「軍事大国になるぞ!」「1発撃てば何百発も返ってくる!」 ・北朝鮮からミサイル 　⇒(ダンマリ) ・不法行為をおこなう外国人問題について国会質疑 　⇒「外国人差別だ!」「ヘイトスピーチだ!」 ・難民申請中の外国人が女子中学生に性暴行 　⇒(ダンマリ) ・福島第一原発から処理水を放出 　⇒「欺瞞だ!」「毒は薄めても毒!」「断じて許せない!」 ・中国の原発から、福島第一原発処理水の9倍量のトリチウムを放出 　⇒(ダンマリ) 結局マスコミは「自分たちの書き方ひとつで国民はコロっと騙せる」と完全に我々を舐めてかかってるんですよ。私たちはこんな姑息なやり口に断固として乗るべきではありません。「事実をありのままに報道する」というまともな働きひとつできないならサッサと滅んでください。

新田 龍 / X

[uniquesandwichballoon]

蓄谋已久 何谈诚信？！起底日本核污染水排海决策前后

按照日本政府的决定，福岛核污染水于8月24日开始排入海洋。这一排污进程将持续数十年。

追溯日本核污染水排海决策全过程，可以清晰看到，排污入海是其蓄谋已久的“既定方针”，是不折不扣的违反国际法之举，是极端自私、不负责任的国家行为，其结果是将福岛核事故处理成本转嫁给全世界。

8月22日，日本民众在东京首相官邸前紧急集会，抗议政府无视民意启动核污染水排海。

核污染水排海蓄谋已久

福岛第一核电站自2011年3月发生严重事故以来，因用水冷却熔毁堆芯以及雨水和地下水等流过，每天产生大量高浓度核污染水。2011年4月，核电站运营方东京电力公司故意将核污染水排入���海，引发社会高度关注和担忧。同年12月，东电表示已制定一份“低浓度污染水”排海计划。

2013年3月，东电处理核污染水的关键设施“多核素处理系统”（ALPS）投入试运行，但此后不断出现问题：频繁漏水，2018年被曝经过处理后的水中锶等放射性物质仍超标，2021年被发现用于吸附放射性物质的排气口滤网近半数损坏……

自从ALPS投入运行后，日方就把经过处理的核污染水称为“处理水”。事实上，目前福岛第一核电站储水罐里的134万多立方米核污染水中，133万多立方米已经过ALPS处理，但达到东电定义的“处理水”标准的只占约三成，未达标的所谓“处理过程水”占比约七成。另有近9000立方米核污染水尚未经过ALPS处理。

而这些“处理水”的最终去向又该如何解决？

早在2013年12月，日本核能主管部门经济产业省就设立工作小组就“处理水”排放问题进行技术探讨。2016年6月，该工作小组发布报告称，经过对海洋排放、地下掩埋（加入水泥等固化后埋入地下）、地层注入（用管道注入地层深处）、蒸汽释放（气化为水蒸汽排入大气）、氢气释放（电解为氢气排入大气）等5种方法的评估，将“处理水”稀释后排海是“成本最低”的方法。

这份报告为后来的排海方案定了调，但公布后遭到日本农林渔业等团体的强烈反对。连时任日本复兴担当大臣吉野正芳都表示，反对将核污染水处理后排海。

然而，东电和经产省显然已将排海方案视为“既定方针”。2017年7月，经产省在福岛市举行“废炉与污染水对策当地协调会议”，摆出要与当地协商的姿态。但时任东电会长川村隆在会前对媒体声称东电已就排海“做出判断”，引发社会广泛不满。

为说服公众，日本政府成立了一个有相关领域专家参加的委员会。2018年8月，该委员会在福岛和东京举行听证会，名义上是听取民众意见，但实际上是要为排海方案背书。听证会上，日本原子能规制委员会时任委员长更田丰志有关“排海是唯一可行选项”的说法遭到各方质疑。比如，针对东电提出的污染水储存能力和空地不足问题，有意见指出，可以考虑使用10万吨��的大型石油储存罐，空地则可利用已确定废炉的福岛第二核电站。针对核污染水处理的技术难度问题，有意见提到，可以采用1979年美国三里岛核事故曾经用过的水蒸气排放方式。还有意见指出，ALPS无法去除的放射性元素氚的分离技术正在研究中，应在该技术成熟并应用后再排放。

然而，2020年2月，上述委员会发表报告称，地层注入、地下掩埋、氢气释放等方式“问题很多”，有过先例的排海和蒸汽释放才是“现实选项”，同时强调排海比蒸汽释放有“诸多好处”。

2021年4月，日本政府无视国内外反对意见，单方面宣布将在2023年实施核污染水排海。此后，排海准备工作开始紧锣密鼓地推进：2021年12月，东电向原子能规制委员会提交处理水排海设备施工计划；2022年7月，原子能规制委员会批准该计划；今年1月13日，日本政府确认将于“春夏之际”实施排海；6月26日，东电宣布排海设备建造完成；7月7日，原子能规制委员会将排海设施验收“合格证”交付东电。

自导自演“权威认证”

今年7月4日，国际原子能机构（IAEA）总干事格罗西访问日本，将福岛核污染水处置综合评估报告呈交日本首相岸田文雄。报告认为日本排海方案总体上“符合国际安全标准”，日方因此宣称方案安全性已获“权威认证”。

然而，围绕这份报告的公正性和科学性，存在诸多疑问。

首先，日方是先做出排海决定，再委托IAEA作安全评估，目的显然不是要找到科学合理的解决方案，而是利用该机构为排海计划背书。

报告内容显示，日本政府2021年4月宣布排海决定后，于同年7月与IAEA签署委托“评估ALPS处理水安全性”的“授权协议”。评估对象仅限于排海方案，不涉及其他方案。这意味着评估结论无法证明排海方案就是最安全可靠的方案。

其次，日方在正式授权IAEA评估前，早就围绕“认证牌”开始了相关布局。

2013年4月，即ALPS投入试运行后不久，日本政府便邀请IAEA考察团前往福岛。考察团一个月后发布报告，建议日本着手研究排放问题。当时的IAEA总干事是日本人天野之弥。在格罗西2019年12月接替病故的天野之弥出任IAEA总干事后，日本继续对IAEA做工作。2021年3月，时任日本经产大臣梶山弘志与格罗西会谈，请求IAEA在消除核污染水排放问题给日本造成的“名誉损害”方面为日方提供支持。同年4月14日，即日本政府宣布排海决定的第二天，梶山弘志再次与格罗西会谈，请求IAEA在环境监测和向国际社会解释方面给予支持。

《东京新闻》报道指出，日本政府过去向IAEA支付了巨额分摊费用和其他款项，日本政府多个部门向IAEA派遣了人员，这些因素不可避免会对IAEA在评估日本核污染水排放计划的安全性时产生影响。

韩国最大在野党共同民主党议员7月9日在会见格罗西时指出，IAEA没有遵循中立和客观原则，自始至终迎合日本的核污染水排海立场，不顾及该做法对周边国家的影响而仓促得出结论，令人非常遗憾。

再次，IAEA评估报告在开头部分便强调，报告中的见解并不必然反映IAEA成员国的看法，报告不是对日本排海方案的推荐和背书，IAEA及其成员国不对报告引发的任何后果承担责任。这一免责声明清楚表明，该报告不能代表国际社会的意见，也无法证明日方排海方案的正当性与合法性。

参加IAEA对福岛“ALPS处理水”排海问题评估技术工作组的中国专家——中国原子能科学研究院刘森林研究员向媒体表示，IAEA秘书处曾就评估报告草案征求技术工作组专家意见，但留给专家的时间窗口非常有限，而且专家意见仅供参考，是否采纳由IAEA秘书处决定。IAEA秘书处收到反馈意见后，也未与各方专家就报告修改及意见采纳情况进行讨论协商，就仓促发布该报告。

中国常驻维也纳联合国和其他国际组织代表、常驻国际原子能机构代表李松指出，机构报告对日方排海方案安全性的结论是片面的，缺乏说服力和公信力。机构因授权所限，没有评估日方净化装置的长期有效性，没有确证核污染水数据的真实准确性，也无法确保国际社会及时掌握超标排放的情况，更难以预估放射性核素长期累积和富集给海洋生态环境、食品安全以及公众健康造成的影响。“不能确认数据准确、设备可靠、监管有效，也就无从得出在长达30年的时间内向海洋排放超过130万吨核污染水是安全的这一结论。”

惺惺做秀诚信堪忧

福岛第一核电站有一个海洋生物饲育室，养着福岛沿海常见的比目鱼。其中一处水槽里是普通海水，另一处水槽里是处理后的核污染水，即所谓“处理水”。

从科学角度来看，对东电提供的核污染水处理及其他相关数据，专家和环保组织疑虑重重。

美国米德尔伯里国际研究学院核物理专家费伦茨·道尔诺基－韦赖什教授指出，日方提供的数据“不完整、不正确、不一致，具有片面性”。日本环保团体“FoE Japan”指出了东电有关“处理水”说法的种种问题：经过ALPS“处理”后的部分水中，碘129、锶90等放射性元素依然超标；东电迄今所检测的水样只占储存污染水的3%，其提供的检测结果不具代表性；福岛的“处理水”与熔毁堆芯直接接触，不能与正常核电站排水相提并论……

更让人担忧的是，东电此前就有篡改数据、隐瞒核电站安全问题的“黑历史”。

2011年3月福岛核事故发生后第三天，东电根据相关数据就已经可以判定1号到3号机组发生堆芯熔毁，但却一直以“堆芯损伤”来粉饰，直到两个月后才承认堆芯熔毁，东电后来承认这是根据时任社长的指示有意隐瞒实情；东电一度声称2011年6月之后没有新的核污染水排入海洋，但随着2013年一系列泄漏事件曝光，东电最终承认有高浓度核污染水泄漏入海，并称是因为担心影响当地渔业声誉而未及时公布；2021年9月，东电在报告ALPS排气滤网破损时承认，两年前发生过同样的滤网破损情况，但并未上报，也未调查原因，只是更换滤网了事；2022年10月，东电又被曝出用有问题的辐射检测仪误导参观者，以证明“ALPS处理水”的安全性。

东京大学学者关谷直也指出，不仅在福岛，东电旗下的其他核电站也不断发生管理和安全方面的问题，令人无法相信其处置能力。“向海洋排放，东电有这资格吗？”

东电和日本政府的失信还表现在出尔反尔的态度上。核污染水排海计划一直遭到日本全国特别是福岛当地渔民的强烈反对。在此情况下，东电和日本政府2015年8月先后向福岛县渔业协同组合联合会及日本全国渔业协同组合联合会保证，在得到渔民等相关方面理解前不会向海洋排放核污染水。

尽管日本政府想方设法试图说服渔业从业者，但始终未能成功。日本全国渔业协同组合联合会和福岛县渔业协同组合联合会自2020年以来已连续4年通过特别决议，坚决反对核污染水排海。但日本政府和东电不顾反对，违背自身承诺，坚持推进排海计划。

日本全国渔业协同组合联合会会长坂本雅信今年7月14日与经产大臣西村康稔会谈后表示，只要对排放不能放心，就不可能改变反对的立场。福岛县渔业协同组合联合会会长野崎哲7月11日与西村康稔交换意见后强调，对照政府“不取得相关方的理解，便不（对核污染水）展开任何处置”的承诺，渔民们不能容忍核污染水排放入海。

8月22日，日本民众在东京首相官邸前紧急集会，抗议政府无视民意启动核污染水排海。

指鹿为马矫饰伪行

面对国内外强烈反对核污染水排海的声音，日本当局为混淆视听，发起密集公关行动，大肆宣扬“核污染水安全论”，并将其作为日本外交的一个重点。

日本外务省、经产省、复兴厅等政府部门均在官方网站首页设置宣扬ALPS“处理水”安全的专题链接。外务省和经产省的社交媒体账号也将相关宣传视频置顶或放在醒目位置，并推出多语种版本。

日本是七国集团（G7）今年的轮值主席国。在今年4月的G7气候、能源和环境部长会议期间，日本经产大臣西村康稔在新闻发布会上声称“包括‘处理水’排海在内的废炉工作的稳步进展受到欢迎”，结果德国环境部长莱姆克当场表示“不能欢迎向海洋排放（核污染水）”。日方原本试图在会议联合公报中塞入“欢迎走向排海的透明进程”等内容，以显示“国际认可”。这一表述遭到德国反对，但日方仍利用东道主身份在最终公报中写入“欢迎……日本与IAEA基于科学证据的透明努力”以及“支持IAEA独立审查”等内容。同样的内容后来也出现在5月G7广岛峰会的领导人联合公报中。

日方还针对太平洋岛国发起公关攻势。这些岛国当年曾因美国在太平洋的核试验而深受其害，如今对福岛核污染水排海反对声强烈，也因此成为日方重点“安抚”对象。根据经产省7月31日发布的报告，日方自今年2月以来对太平洋岛国论坛全部成员国和地区都分别进行了“说明工作”。

日方还频频针对各国驻日外交官和外国记者举行说明会，千方百计宣扬核污染水排海的“安全性”。在日方的说明中，特别是外语版本资料中，一般都用“处理水”来指代核污染水，意图淡化其污染特性和潜在危害，以混淆视听。另据一些驻日外国记者透露，一旦其报道中有质疑核污染水排海安全性的内容，东电和日方有关人员���会来电来函施压。

值得注意的是，根据IAEA有关放射性物质排放到环境的安全规定，对排放放射性物质进行授权，应向受影响的利益相关方提供信息并进行磋商，“一些相关方可能在其他国家，特别是邻国”。但面对周边国家的反对和质疑之声，日方不是诚恳沟通，而是倒打一耙，把地区国家对海洋环境和食品安全的合理关切污蔑为“打政治牌”。日本一些右翼媒体甚至把日本这个“肇事者”打扮成“受害者”，愤愤不平地扬言要“反制”对核污染水排海提出异议的邻国。

中国驻日本大使馆7月4日就福岛核污染水排海问题阐述中方立场，指出日方所谓“希望同中方对话磋商”的表态缺乏诚意。迄今中方在双多边渠道同日方开展交流，反复表达专业部门意见和关切，但日方不顾中方立场，执意按既定时间表推进排海。“如果日方将排海作为磋商的前提，一味把排海强加于中方，那这种磋商意义何在？”

福岛核污染水排海不是日本一国的私事、小事，而是关系海洋环境和人类健康的公事、大事。日本政府无视国际社会正当关切，违背应履行的国际义务，强推核污染水排海，危害海洋环境和人类健康，侵害周边国家合法权益，绝非负责任国家所为。

[wanwanchanworld]

能登半島地震でさらに顕になる河野太郎の有害さ

[xinguozhi]

新加坡再政治化

叶鹏飞    …

[rakkanoyukue]

フランスメディア🇫🇷フィガロが、中国本土から大量の中国人が東京に集まり「東京は新しい香港になる」と報道

･フィガロ紙の特別調査レポートでは、東京は中国人「逃亡者」の新たな拠点になりつつあり、習近平の政策と中国の構造的な経済減速を背景に、東京に逃亡を選択する中国人が増えていると言われています。

･東京は、こうした亡命者や様々な階層の中国人にとって「新しい香港」とも呼ばれている。

･多くの中国人が日本を避難先として選ぶ主な理由は、同国の比較的緩やかなビザ政策(岩屋氏の中国人ビザ緩和が🇨🇳移民爆増に大活躍)、円安による投資機会等。

lefigaro.fr/international/…

東京は新しい香港どころか、シアヌークビルみたいになりそうですが、、、

現在の香港の裏側に潜む一般人には手が出せない高騰した不動産、超格差社会と不自由、中国との関係性。国を出る人が続出する現在の香港の実態とは？

[ari0921]

「宮崎正弘の国際情勢解題」　

　　令和七年（２０２５年）３月４日（火曜日）弐

　　　　　通巻第８６８０号　

　トランプの長期的な世界戦略が見えた

　　優先順位から言って「敵はモスクワに非ず、敵は北京だ」

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　予想されたことだけれど、ゼレンスキーのホワイトハウスにおける無礼に悪評嘖々（さくさく）、罵詈雑言の嵐、ところが翌日から左翼メデイアの論調はがらりと変わって、会談を蹴飛ばしたのは「トランプ、ヴァンスなどアメリカ側が悪い」と言い出した。

　ワシントンポストもニューヨークタイムズも、強い論調でトランプを非難し、おどろくことにゼレンスキーのやらかした無礼を不問にふしている。共和党のマコースキー上院議員は「嘔吐をはきたい」との非難の談話。彼女はヘグセス、カシェ・パテル、ギャバードの指名にことごとく反対し、ＲＩＮＯ（名前だけ共和党）を代表した。トランプはアラスカ州の次期上院選にかならず別の候補を立てて彼女を潰すだろう。

　戦争はどちらが正義で、どちらが悪いとは言い切れない。双方に正義があり、お互いが正義のために闘っていると信じている。

戦争の最中に「義」は行方不明となって、残りは復讐、血の報復である。どちらかが完全に降伏するか、でなければ納得できる停戦か、さもなくば泥沼は長引く。ブカレスト合意、ミンスク合意はお互いが破った。戦争を続ければ裨益する勢力が背後にいる。

「ウクライナが正しくロシアが間違いという議論は成り立たない」（ミアシャイマー）

　トランプの目的は停戦の早期実現にある。理由は簡単で、この愚かな殺し合いはオバマとバイデンが始めた戦争、その前に歴代政権が展開した「民主化」という看板の美名に隠してのグローバリゼーションだから、自由主義にたつ共和党の理念からは遠い。

トランプの長期的な世界戦略に於いて、窮極の戦略は中国との対決であり、優先順位から言えば、ウクライナは順番が低い。めざしているのは「ヤルタ３・０」である。筆者は先日まで「ヤルタ２・０」の続きと考えてきたが、新しいフェイズに突入した。

　

トランプの長期戦略は優先順位型思考で構成されており、「敵はモスクワに非ず、敵は北京にあり」。

そしてこの考え方は欧州には受け入れられないということである。

ウクライナ戦争「以後」の世界地図の改編は、米露首脳の電話会談でゼレンスキーを交えなかったようにスーパーパワー２強の話し合いとなった。トランプは「いずれウクライナは加えるが、ＮＡＴＯ諸国をのぞく」と言い放ち、シビハ(ウクライナ外相)が「米露二国間。スーパーパワーだけでの交渉はまさに80年前のヤルタ会議（1945年2月）の再現だ」と懸念を表明した。

　▼ヤルタの密約を彷彿させないか？

　ヤルタ会談はＦＤＲ、スターリン、そしてチャーチルの三者が第二次大戦後の世界地図を策定する密談だった。リバディア宮殿（ニコライ二世の別荘）で行われた。

　ルーズベルトは死にかけだった。スターリンは矍鑠（かくしゃく）としていた。ヤルタ会談ではポーランドとドイツの分割、バルト三国のソ連併合、飛び地カリニングラードをソ連が確保し、なかば主権をうしなったモンゴルはソ連支配下に、そのうえで東欧諸国もソ連圏に組み込まれた。　

　ソ連の対日戦線参戦をのぞんだＦＤＲは大幅な譲歩をなした。このためソ連軍は満州へ雪崩れ込み、全千島、樺太を占領した。ルーズベルトは長い船旅につかれ、痴呆症的で病人だった。リバディア宮殿には台所にいたるまで盗聴器が仕掛けられていた。帰国してまもなくルーズベルトは死んだ。後継のハリー・トルーマン副大統領は、なにひとつ知らされておらず、金庫を開けるまでヤルタ密約も、原爆を開発していたことも知らなかったと回想記に書いた。

　それから６０年、ブッシュ・ジュニア米大統領は、「あのヤルタ会談は愚かな取り決めであった」と総括した。東西冷戦が１９９１年にソ連崩壊でおわりをつげ、「ヤルタ２・０」のフェイズに入った。バルト三国と旧東欧諸国も主権を回復し、カフカス三ヶ国、中央アジア五ヶ国が独立を果たした。

ヤルタ体制はソ連の崩壊により「２・０」となったことは見たが、域内の大々的な改編が起こり、結果的にＮＡＴＯの東方拡大がなされた。旧ソ連圏のバルト三国、旧東欧はＮＡＴＯに組み込まれ、ジョージア、アルメニア、モルドバが加盟に近づいた。つまりスターリンの野望の実現だったヤルタ体制は、ここで終わった。

そこでロシアは巻き返しを謀り、ルーマニア、ジョージアに介入し、アルメニアにもまもなく介入し、勢力圏を堅持するだろう。

ＮＡＴＯの加盟国でもハンガリー、スロバキアは英仏主導のグローバル化には距離を置いている。戦争の泥沼化によってウクライナがロシア圏に戻るとは考えられないからプーチンとしては、ウクライナを緩衝地帯とし、ＮＡＴＯ加盟は断固阻止する。

　▼ウクライナはさっさと問題解決をしようぜ

さてワシントンでのトランプ　ｖ　ゼレンスキー会談の決裂の翌日、欧州の１６ヶ国はロンドンにあつまり、ゼレンスキーを暖かく迎えた。英仏はその席で「地上部隊の派遣」を呼びかけた。まるで事態を予測していたかのように、ロンドンの１６ヶ国首脳会議にはカナダのトルードーも出席していた。

英仏は地上部隊派遣を提案したものの、「これは参戦ではなく「和平部隊」であって「有志連合」による平和維持軍の創設だ」とした。

英仏は積極的だが（つまり左翼政権は前向きだが）ほかの諸国は態度を鮮明にしなかった。

率直にいって平和維持部隊は実現しない。ロシア、ウクナイナ国境は長大であり、重装備の軍隊が１５万人は必要である。交代制とすれば三倍、まず兵隊がいない。兵站をだれが保障し、いったいこの費用は誰が支払うのか？

ロンドンで決まったことは（１）ウクライナ支援はつづける（２）和平成立の交渉にウクライナの参加はMUSTである（３）「有志連合」を結成する。

この動きを観察しながら、トランプは「ウクライナへの軍事支援を打ち切る可能性がある」とブラフをかけ、「ゼレンスキーは第三次世界大戦に賭けている」と批判した。

かくして「ヤルタ３・０」の枠組みが見えた。

欧州の亀裂はいずれ分裂状態となり、いまよりも混乱するだろう。となればトランプが次に着手するのは中露同盟に亀裂を入れ、ロシアをなんとしてでも「アンチ・チャイナ」陣営に引き寄せる必要がある。つまり優先順位のトップは中国との覇権対峙であり、地殻変動の波が起こりそうだ。

ウクライナ支援一本槍の日本は、こうしたシナリオの発想もなければ、例によって平和惚け甚だしく、なんの準備もない。

[chikuri]

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新田 龍 / X