#ビューアビリティ

[asakodigitalblog]

不適切なオンライン広告の種類　－ブランドセーフティ/ビューアビリティ/アドフラウド

デジタルソリューション局 アカウント部のマサモトです。

企業は、新発売した商品の認知や商戦時期に売上を拡大させるため、など様々な目的で広告を出稿し、私たち広告会社はその目的を達成するためのサポートを多角的にさせていただいています。

その広告が、企業の意に反して、消費者の嫌悪感や反感を買ってしまうケースがあります。 またデジタルの仕組みによって、人が見ていない広告表示やクリックしていない場合も広告主に対して請求されるケースがあることが判明して問題になっています。

広告主からお金を預かり広告出稿を行い、その成果でビジネス貢献をすることを生業にしている広告会社としては、当然、見過ごしてはいけない事象です。

今回は、このような適切ではないオンライン広告の問題点を３つに分けてご紹介したいと思います。

①意図しない広告表示のされ方（ブランドセーフティ）

例）

・交通事故のニュース記事 ・政治的、宗教的表現が含まれる動画 ・事実と異なる情報発信をしている記事 ・ポルノコンテンツが含まれている

このようなコンテンツのそばに広告が表示されているとしたら、閲覧しているユーザーはどのように思うでしょうか。 また広告主はこのように広告が掲載されていたらどのように考えるでしょうか。 閲覧しているコンテンツと広告との親和性によって印象は異なると思われますが、一部のユーザーにとっては不快な印象を持つ可能性は十分考えられます。

②見られていない広告への対価の発生（ビューアビリティ）

例） ・PCやスマートフォン画面でWEBサイトを閲覧し、目に入ってこない(スクロールした先の広告)状態の広告枠にシステム上、広告配信がされている状態

バナー広告の場合、システム上では、目に入る範囲の上部の広告枠も目に入らないスクロール下の広告枠も同じ１インプレッションとカウントされる場合が多くあります。 これらを同じ価値としていいのかという議論はすでにされており、IAB(※1)は視界の範囲にある広告枠を「ビューアブルインプレッション」(※2)と呼び定義づけました。

クリック課金型の広告メニューであれば、さほど問題でもないかも知れませんが、インプレッション課金型の広告であれば、問題になる可能性があります。

(※1)IAB…Interactive Advertising Bureauとはオンライン広告における技術的標準規格の策定を始め、動向調査や法整備などを行う組織。

(※2) 「ビューアブルインプレッション」広告の50％以上が1秒間以上(動画の場合は2秒以上)表示されたインプレッション

③人ではなく機械による広告表示とクリック（アドフラウド）

例） ・マネタイズを目的にボット(※)などを利用して広告の配信数を増やしたり、クリックを意図的に行う行為 ・  グーグルなど検索エンジンが情報収集しに来たものを人の閲覧と認識するなどでボット(※)を利用し、意図せず広告の配信数が増えたり、クリックがされてしまう事象

(※)ボット…コンピュータを外部から遠隔操作するための不正プログラムの一種。

日本の広告詐欺率 81％という調査結果、その背景に何が？という衝撃的な記事が2017/10/13にDIGIDAYに掲載されました。 81％という数字に関しては、まだまだ不透明な部分が多く、さまざまな角度から検証が必要だと思いますが、このような不正行為や正確な計測の限界があるということをまずは認識しておくことが重要だと考えます。

まとめ

オンライン広告は、テクノロジーの進化により様々な配信方法ができるようになっており、今後も様々な手法が誕生することと思われます。 私たち広告会社はこのようなテクノロジーを駆使した手法に対して、前向きに取り組む必要がありますが、と同時に本当に広告主のビジネスに貢献し得るものなのか、まずは正確に把握をし、リスクも含め説明する責務があると改めて認識しておくべきものと考えます。

[digiday-jp]

CPM、ビューアビリティの次は「アテンション」？：アドテク業界のキーパーソンが注目する新指標 https://digiday.jp/publishers/metrics-firm-adelaide-draws-the-attention-of-several-media-bigwigs-as-investors/

[voixbiz]

アドベリフィケーションのIAS、YouTubeでプライバシー保護に関連した広告指標の計測が可能に

アドベリフィケーションのグローバルマーケットリーダーIAS、YouTubeでプライバシー保護に関連した広告指標の計測が可能に

アドベリフィケーションのグローバルマーケットリーダーIAS、YouTubeでプライバシー保護に関連した広告指標の計測が可能に アドベリフィケーションのグローバルマーケットリーダーIntegral Ad Science（インテグラルアドサイエンス、本社：米国ニューヨーク、CEO：リサ・アッツシュナイダー / 日本オフィス：東京都千代田区、代表：藤中 太郎）が、広告検証ベンダーとして初めて、Googleの広告主向けにプライバシーに特化したプラットフォーム Google Ads Data Hub (ADH) との統合を完了し、広告主はADHを介して YouTube のビューアビリティ、アドフラウド、ブランドセーフティの計測が可能になった。 ＜以下、リリース＞ IASが広告検証ベンダーとして初めてGoogle Ads Data Hub と統合、ビューアビリティとブランドセーフティ…

[youkoseki]

なぜ大企業の広告が炎上するのか

自分なりにまとめようと思ったら一ヶ月かかった。

増えるキャンペーン

広告予算のデジタルシフトはもう何年も叫ばれているけれども、テレビや新聞、雑誌といった従来メディアの広告も健在である。またデジタルと一口に言っても、バナーも検索もネットワークもあるし、LINEもFacebookもYouTubeもあるし、継続しているオウンドメディアも期間限定の特設サイトもタイアップもある。どれも一長一短で、しかもクリエイティブは場にあわせて用意する必要がある。

つまり、とにかくキャンペーンが多くなる。大企業のように予算があれば特にそうだ。しかし予算は無限でないので、個々のキャンペーン予算は自然と小粒になりがちである。それぞれのキャンペーンにかけるエネルギーが小さくなり、チェック体制が甘くなるのも仕方ない。担当のブランドマネージャーでさえ、どの面にどういう広告が流れているのは把握できないのが現実だ。

こうしてウェブ限定の小規模キャンペーンが炎上する。問題のない広告でさえ不適切なメディアに露出して炎上する。インターンに任せたTwitterアカウントが炎上する。

統一感のないメッセージ

キャンペーンが多いということは、その場その場、その時その時で伝えることが変わっていくということでもある。TPOに合わせるといえば聞こえはいいが、ブランドメッセージに統一性・継続性がなくなる落とし穴もある。

デジタルでは特に、毎年のように新しいプラットフォームや、新しいマーケティング手法がもてはやされる。今のトレンドはなにかと追いかけた結果、ブランド自身の価値を伝えることがおろそかになってしまう。ブランドは意図的にメッセージを変えたいのに、ファンはそれを望んでいないということも起こりえる。

こうして新規メディアでの野心的な広告が炎上する。イメージを一新した広告が、従来のファンによって炎上する。

想定外の読者

テレビや新聞がマスメディアと呼ばれる一方、それ以上にリーチ・拡散する可能性のあるデジタルメディアが今もニッチのように捉えられている。広告キャンペーンごとにオーディエンスを想定して、そのセグメントにあわせたメディアや表現手法を選ぶというのは、当たり前のマーケティング作法だが、インターネットではシェア経由���想定外のオーディエンスにも広がっていく。

たとえば雑誌の時代には、主婦向けの雑誌には主婦向けの広告メッセージを、キャリアウーマン向けの雑誌には別の広告メッセージを載せれば良かった。中身を入れ替えたら炎上したかもしれないが、中身を比較するような読者はいなかった。

今や想定外のオーディエンスに届くまで、たったワンクリックの距離しかない。デジタルのキャンペーンはもちろん、新聞や雑誌のキャンペーンでさえデジタルで拡散されるので、セグメントを意識しつつも、セグメントの外でどう捉えられるかも意識しなくてはいけなくなった。

こうして働く女性を応援するキャンペーンが、働かない女性によって炎上する。反対に主婦向けのキャンペーンが、キャリアウーマンによって炎上する。分かる人に分かればいいというキャンペーンが、分からない人によって炎上する。

話題性作りというゴール

テレビCMではGRPという不完全ながら統一された指標があった。そしてそれは、広告を買ったら原則として自動的に達成される指標であった。

デジタルではインプレッション、クリック、リーチ、シェア、エンゲージメント、コンバージョン、カート前ページの送客やらなんやら、定量的なものでさえ指標が乱立している。エンゲージメントのようにそもそも定義のあやふやな指標もある一方、インプレッションのような基本の基本の指標にさえビューアビリテ���やアドフラウドなど疑いの目が向けられている。出た感、バズった感、はてブ人気入り、Twitterトレンド入りのような、定量的とは言いがたい評価もある。

指標はたくさんある一方、繰り返しになるがデジタルでのキャンペーンは小規模になりがちである。もちろん予算は小さくても、うまく拡散されればホームランになることはあるだろう。しかし最初から話題性を目指してホームラン狙いをすると、きわどい作りになって、炎上まがいになってしまうことがある。そして時には、望みどおり、実際に炎上する。

こうして悪ノリのキャンペーンが炎上する。ある意味では本望とさえ言える。

謝罪

はっきりいえば、炎上する広告表現なんてかわいいものである。インターネットはもっと明確な偏見やヘイトスピーチで溢れている。もちろん、そうしたものも炎上はするが、問題発言も繰り返されれば、みんな慣れてしまう。

広告の炎上には目当たらしさがある。特に大手企業が炎上した場合は「あの企業がなぜ？」という驚きと共に燃え広がる。ネットメディアはもはやヘイトスピーチの多い有名人をわざわざ取り上げたりしないが、広告のきわどい表現は今もってニュースとして十分な価値がある。「この表現を不快に思っている人がいるのでは？」という指摘が「この表現は不快です」や「この表現は規制されるべきだ」へと、あっという間に移り変わっていく。

炎上すると、多くの企業は批判に耐えきれず広告を取り下げる。結果的に、ネットユーザーやネットメディアにとっては、小さな批判を炎上へと盛り上げ、広告取り下げに追い込むことがゴールとなってしまう。そして炎上の前では、支持してくれる人もいた、という事実は対した意味を持たない。

炎上は防げる……かもしれないけど

以上を踏まえてどう炎上を防ぐかと言えば、キャンペーンの数を絞り、キャンペーン間でメッセージを統一して、想定するオーディエンスはもちろん、想定外の人が見ても違和感のない広告を作る必要がある。

拡散のための拡散に陥るのではなく、どういう人に届けるかを考え、必要なだけの予算を投下する。それでももし炎上してしまったなら、批判を受けてただ取り下げるのではなく、なんのための広告だったかを意図を説明した上で取り下げなければならない。おわり。

しかし、これってちょっと優等生すぎる意見じゃないですか。それができるなら苦労しないし、それでいて面白い広告って作れるんでしたっけ、と。

けっきょくのところ、これは覚悟の話だと私は思う。炎上した時に、黙って取り下げるような覚悟なら負けなのだ。炎上したとしても、そう来ると思ってたよと言い返して欲しいし、せめて、そこまでは想定していなかったと正直に語って欲しい。炎上した広告の制作者は隠れるのではなくて、自ら名乗り出て、私がこういう意図で作りました、と言って欲しい。広告を作って、大勢の人に見てもらうというのは、そういうことではないだろうか。

言い換えれば、炎上して広告主が型通りに謝罪するという最近のパターンは、広告業界（代理店、制作会社、クリエイター）の存在感が低下していることの裏返しなのだろう。

今後も広告の炎上は起こるだろう。「長期的には我々はみな死んでいる」といったのはケインズだが、長期的には大企業はみな炎上しているかもしれない。しかし広告は続く。これから考えるべきは、炎上しない広告ではなく、炎上に耐えられる広告なのかもしれない。

[masaa-ma]

まずは問題の検出と改善、次に健全なKPI設計を【アドベリフィケーション最新動向】

from http://markezine.jp/article/detail/26641

　これまでデジタル広告における計測・検証の必要性や現状における課題とブランドセーフティや不正インプレッション、ビューアビリティなどにおける問題について紹介しました。五回目となる今回はそれぞれの問題をどのように改善し、より効果的で効率的な広告配信を実現するか解説します。

第一に問題の検出と改善

　デジタル広告キャンペーンの改善や効率化を図る際、まず何よりも大切なのは現状の把握と問題となる要素の速やかな排除です。つまりは広告配信においてパフォーマンスの劣化につながる様々な要因（ブランド毀損につながるような低クオリティのメディアや不正インプレッション、視認性の低い枠など）を正確に検出し、排除することです。

　正しい各指標や計測データに関しては既に紹介しました。次にそれらの問題要素をどう排除していくか解説いたします。大きく分けて排除する方法は3つあります。

計測データを用いた広告運用で予算配分を効率化

Blocking 機能を活用したブランド毀損と不正インプレッションの排除

入札前に問題要素を取り除くPre-bid機能の活用

1.計測データを用いた広告運用で予算配分を効率化

　1に関してはBlocking機能やPre-bidが機能的に使えない配信メニューでも有効で、計測できるメディアであればどのキャンペーンにおいても活用できるメリットがあります。

　一方、データを見てからの改善になるためリアルタイム性がなく、ある程度問題が発生してからの対応になってしまいます。それでも計測データを用いた運用だけで80％以上の非常に高いビューアビリティを実現しているキャンペーンなどもあり、運用次第でかなり効果を発揮できる方法ではあります。

2.Blocking機能を活用したブランド毀損と不正インプレッションの排除

　2のBlockingですが、ブランド毀損につながってしまうようなコンテンツへの広告配信が検知された場合、そこに広告が表示されないようにする機能です。機能の詳細に関してはそれぞれソリューションを提供するベンダーによって手法が異なります。

　弊社の場合は広告が問題のある面に配信されないよう、広告のコールを止め、場合によっては代替広告などを代わりに配信します。一方、他のベンダーは実際に配信されてしまった広告を背景色や代替広告などを被せることにより表示そのものではなく閲覧をブロックしています。

　いずれにしろ、広告が問題となるようなコンテンツで閲覧されることを防ぐことができ、特にブランド毀損の問題に真摯に取り組む広告主や代理店にとってはインプレッション発生時にリアルタイムで問題を排除できる方法として国内外含め広く活用されています。

　ただしこの機能の場合、ブロック機能を受け入れていないメディアやネットワーク、もしくは計測のみしかできないソーシャルメディアでは活用できず、メディアプランによっては活用の幅が限られてしまう可能性もあります。

3.入札前に問題要素を取り除くPre-bid機能の活用

　3つ目の手法であるPre-bid機能は、ソリューションを提供するベンダーによって使用できるDSPが限られますが、DSPと計測データを連携することにより、入札前に問題となるコンテンツを排除する方法になります。

　Pre-bid機能ではまず入札時にBid URLを検証し、ブランドセーフティや不正インプレッションの問題がないか、ビューアビリティがどれほど見込めるかなど、複数の要素から入札の有無を決定します。そして広告主が求めるクオリティやパフォーマンス以外の面や枠を入札の候補から外し、より良い枠だけに入札・配信する形になります。

　一つの短所としてデータ連携ができているDSPでないと利用できないため、利用の幅が最も限られてしまいます。一方、入札する前に精査がされるため、非常に効率も良く、過去データを参照することでビューアビリティを使った効率化も行えるのが最大の長所です。

　Pre-bidを使い、ブランド毀損の問題を9割以上排除できた例や、ビューアビリティを2倍近く改善できた例など、国内外含めて事例ができています。

http://markezine.jp/static/images/article/26641/26641fb.jpg

[lastscenecom]

浪費の原因は、不正広告、ボット、望ましくないサイト、ビューアビリティ（可視性）の問題、認証の問題など

「マーケティングの栄光と魅力には、陰りがみられる」：マスターカードのラジャ・ラジャマナーCMO | DIGIDAY［日本版］

[tapjoyjapan]

Brand Safety Part2: CPM買い付けの落とし穴

前のブログでも少し触れたように、いまもまだCPMで買い付けしている場合は、無駄なインプレッションや不正視聴に広告費を垂れ流している可能性があります。

動画広告をCPMで買い付ける場合は、1000回のインプレッションあたりにかかったコストを$10などと設定します。つまり、1インプレッションあたり平均$0.01で購入できていることになります。マーケターや管理している広告代理店からすると、どれだけのimpが起きたか？どれくらいの単価だったか？とても分かりやすく、指標として使われているのは納得です。

しかしながら、どれくらい(領域と尺)その広告が見られたのか？本当に広告が表示されたのか？そもそも人によって見られたのか？などの”暗黙の前提”に疑問の余地があるならばどうでしょうか？もしかしたら、画面の中に表示されておらず、下の方に広告が埋められているだけにも���わらず、広告費を支払っているかもしれません。不正を働いている犯人にただただ広告費を垂れ流しているかもしれないのです。かつて、John Wanamakerが”広告費の半分は無駄なものの、どちらの半分が無駄なのかが把握できず改善できないことが問題だ”と言っていたのは有名です。まさに今、この状況になっているのです。

では、CPM買い付けに代わる買い付け方法は？ CPM買い付けに代わり、動画広告を購入する際、インプレッション単価に変わる指標として、視聴単価、視聴率、視聴完了率、視聴完了単価、完了率などがあります。 1つ目はCPV課金です。この場合、広告主は動画の50%以上が表示されているかつ、2秒以上表示されていることが保証されており、一定のビューアビリティがあると言えます。CPMよりははるかに優れていますが、ユーザーが広告にエンゲージしているかどうかまでは予測できません。 CPV課金に加え、MOATなどの第三者測定機関が検証することで、オーディブル(音ありか？)かつビューアブル(ちゃんと見られたか？)な環境で広告配信されたかどうかが判別できるようになりました。これは、CPVより更に一歩進んだものになります。 そして、2つ目はCPCV課金です。CPCVは、視聴完了した場合にのみ広告費が発生するものです。この場合は、動画広告を視聴完了したUU数まで測定できます。短い動画を配信できる、もしくは動画リワードのようにユーザーに何かしらのメリットを与えることで広告体験させるシステムを組み込めないアプリパブリッシャーにとっては導入が難しいかもしれませんが、広告主にとってはビューアビリティが完全に保証されています。

プログラマティックのプライベートマーケットプレイス(PMP)を通して買い付けられた場合、CPMで買い付けられるケースが多いですが、この場合もインプレッション、CPV、CPCVのどれをベースとしてCPM換算されているかを確認してみてください。ちなみにTapjoyの動画広告をPMP経由で買い付けた場合でも、CPCVでCPM換算されています。同じCPM$20でも、インプレッションとCPCVでは大きな違いがあることがお分かり頂けるかと思います。

安全な面の買い付け方法は？ 特にアドネットワークを通して配信する場合、どこの面に、どのように配信されているか1つずつ確認するのには果てしなく労力がかかります。さらには、安心できる面にだけWhitelistして配信すると、配信面はどんどん狭くなり、広告する意味をそれこそ見失ってしまいがちです。

アドネットワークを通して配信する際に最低限確認すべきことは以下だと、私は考えています。

配信面はどこなのか？ Webブラウザ or アプリ内

広告タイプは何なのか？ 動画 or 静止画

広告費発生ポイントはどこなのか？ インプレッション or CPV or CPCV

MOATのような第三者機関によって監視されているネットワークか？

パフォーマンス系の広告を多く配信する広告主はすでに上記を理解した上でこれらのKPIで広告を評価されていると思います。CPMでの買い付けを避け、そのかわりにROIをKPIとしています。一度、現在配信している広告について代理店任せにせず、確認してみてはどうでしょうか？次回は、ブランドセーフティの観点からみたゲームアプリの優位性についてお話したいと思います。 詳しく話を聞きたい方はこちらからのご連絡お待ちしております。

https://www.tapjoy.com/ja/contact/ Tapjoy Manager, AdSales 伊藤真理絵

[namaponews]

コムスコア、無料のビューアビリティ測定をグローバルで提供開始

#カネ #newsJP [サンケイビズ]コムスコアは2017年9月14日、無料のビューアビリティ測定ソリューションの提供を開始したことを発表しました。2017年4月に初めて発表されたcomScore Viewabilityは、世界中の広告主、代理店、パブリッシャー、アドネットワークによる本番テストを終え、9月14日 ...

[yutanews]

業界では最近���ブランドセーフティやビューアビリティ（可視性）というテーマが大きく取り沙汰されている。だが、ロンドンで6月中旬に開催されたオンライン出版社協会（Association of Online Publishers：以下、AOP）のアドブ via Pocket

[yoichi107]

ソーシャルメディアをビジネスに活用するために必要な6ステップ

現代の消費生活においてソーシャルメディアは欠かせないものになっています。

10代〜20代に至っては、じつに50%が毎日利用しています。

source : 総務省　平成 2７年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査

よく弊社も企業様からソーシャルメディアを活用したい、どうすればいいか？という相談を頂きます。 しかし多くの場合、「なんとなく始めて」「なんとなく運用して」「なんとなく結果が見えず」 経営層などから「意味がないじゃないか」と言われてしまう、というオチになりがちです。

かくいう私も、以前にソーシャルメディアマーケティングのプランニングをしていた時は、 ひたすらLIKE数の結果を追ってコンテンツを作ってしまっていた時期もありました。 改めて、facebookやTwitterの方とお話をしながら、より効果的にソーシャルを活用するための必要なステップをまとめてみましたので紹介します。

1)Business Objective 2)ターゲット設定（PERSONS SHEET) 3)ファネルにおける位置づけ 4)KPI/KGI設定 5)KPIを最大限獲得できるコンテンツプランニング 6)ソーシャルポリシー

1)Business Objective

ソーシャルを活用する際のビジネス上の目的です。 当たり前のように感じますが、「ソーシャルを使うこと」が目的になっている企業は少なくありません。 なぜなら、ソーシャルがビジネスにどのような影響をもたらすか想像ができないからです。 ラグジュアリーブランドなら、「自社のブランド価値をエンハンスする」 BtoB企業では「将来のFuture Buyer（今は若手だが、明日の購買担当者になる人）」への啓蒙 など様々ですが、明確な目的意識を持つことからすべてが始まります。

2)ターゲット設定

ソーシャルメディアの特徴の一つに、パーソナルなコミュニケーションが挙げられます。 企業がソーシャルで発信する情報はユーザーのタイムラインに流れます。 そのタイムラインには、友達や家族の近況や、恋人のセルフィー、気になるバンドの動画などが流れます。 ターゲットにとって心惹かれるコンテンツでなければフィードのアルゴリズムではじかれます。 明確なターゲットを決めましょう。 ここで重要なのは、必ずしもデモグラフィック（＝統計学的属性）だけでは効果が薄いということです。 よく「ターゲットはF1層」と属性で片付けてしまうケースがありますが、F1層の中でも、趣味嗜好などは多様です。 サイコグラフィック（＝心理学的属性）も含めたターゲット設定が重要です。 場合によっては、「大切な人の���めに自宅で料理をするすべての女性」といった形で、年齢で区切らなくても効果的なターゲット設定になる場合もあります。

3)ファネルにおける位置づけ

現代のマーケティングは、ひとつの広告やチャネルで認知〜購買〜リピートまで完結することはほぼありません。 様々なチャネルや施策がバトンリレーのようにバトンをつないで、消費者をファンになるまでコミュニケーションし続けていく必要があります。 そのサービス等の購買工程を「ファネル」といいますが、ソーシャルメディアをどこに位置付けるのか、を明確にする必要があります。 しばしば「facebookページを活用し���、若者からの認知を獲得する」といったオリエンを行う企業などありますが、 facebookページ単体を運用しても、認知獲得にはあまり効果的ではありません。

4)KPI/KGI設定

ソーシャルメディアを活用する目的とターゲットが見えてきたら、 それがきちんとコントリビューションにつながっているかを測るKGI/KPIを設定します。 現在、ソーシャルメディアでは様々な指標が測定可能です。 どんなにバズが起きてリーチを獲得しても、目的にあっていなければビジネス貢献にはつながりません。 弊社でお手伝いさせていただきましたケースですと、 ある大手食品メーカーでは、自社のコンテンツサイトの活性化が目的であるため、LIKEではなくリンク数のみをKPIにしたり、 あるテック企業では、すでに囲い込んでいるユーザーのブランド理解を測るため動画のビューアビリティと視聴時間を重視しました） 皆がLIKEを追う必要はなく、目的に応じて必要な数値を見れば良いのです。

5)KPIを最大限獲得できるコンテンツプランニング

戦略の重要性を語った矢先で恐縮ですが、 ソーシャルでもっとも重要なのは「コンテンツ」です。 facebookの方にも「重要なのは、とにかく良いコンテンツを作ってください」と言われました。 良いコンテンツを作ることは重要としても、KPIを計測する上で、どのようなアクションを期待するかは意識しておく必要があります。

もし自社サイト内の記事へのトラフィックを重要視するならば、期待感を盛り上げるサムネイルと見出しに力を入れるべきですし、 自社のブランド理解を促し、高いリーチを獲得したいなら、動画コンテンツも効果的です。 とにかく拡散を狙うのであれば、拡散したくなるような「ツッコマビリティ（＝ツッコミやすいポイント）」を仕込んでおく必要があります。 コンテンツを作るにあたり、期待するユーザーアクションは常に明確に持っておきましょう。

6)ソーシャルポリシー

ソーシャルメディアでは暴力的・猥褻などの問題あるものを除いて、自由な投稿が可能です。 同時に、企業が想像もつかないところで、一部のユーザーの心象を逆なでするような結果を引き起こすこともあり、 しばしば「炎上」が起きたりします。 炎上に限らず、ユーザーと双方向で対話するため、常に明確なポリシーを持っておく必要があります。 例えば、投稿に対してユーザーがコメントやリプライで質問を投げかけてきた場合、 どのようにエスカレーションをして、いつまでに回答する��か？ 常にリアルタイムで動くソーシャルメディアだからこそ、その都度、検討していては遅いのです。 個人ならそこがブレていても問題はありませんが、企業の場合、ブランドや事業全体に関わる問題です。 自由でクリエイティブな運用を行うためにも、プロとして明確なポリシーを制定できる運用者であることが重要です。

[digiday-jp]

「 ビューアビリティ は最初の一歩に過ぎない 」：アシックスが試みる、ユーザー注視の計測指標 https://digiday.jp/brands/accountability-unilever-creates-network-trusted-publishers-2/

[digiday-jp]

「毎月10％の収益減だ」：放送局幹部による、動画 ビューアビリティ に関する告白 https://digiday.jp/publishers/confessions-of-a-broadcaster-exec-on-video-viewablity-issues-were-losing-10-of-monthly-revenue/

[digiday-jp]

パブリッシャーサイトを「重く」する、広告計測タグ 問題：ブランドセーフティとビューアビリティ https://digiday.jp/publishers/brand-safety-viewability-tags-slow-publisher-sites/

[digiday-jp]

ビューアビリティ と ユーザー体験 、天秤に悩む媒体社たち https://digiday.jp/publishers/ad-viewability-drive-compromised-user-experience/

[lastscenecom]

1ページあたり5つの広告枠がある場合は、その5つの広告によって1ページビューあたり平均70回のコールが発生し、1コールあたりにかかる時間は200~300ミリ秒ほどだという。

パブリッシャーサイトを「重く」する、広告計測タグ 問題：ブランドセーフティとビューアビリティ | DIGIDAY［日本版］