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June 7, 2023 From Shoei-sha(翔泳社)

"PYECUTS" ILLUSTRATION MAKING & VISUAL BOOK will be released 🥧"

Illustrations from 2019 to the present + freshly drawn illustrations & sketches, making and interviews, etc.

🍽️Reservations have started on Amazon!

[ari0921]

「宮崎正弘の国際情勢解題」　

　　令和六年（２０２４年）１０月２４日（木曜日）

　　　　通巻第８４７３号　　＜前日発行＞

　中国ファーウェイは如何にして７ナノ半導体を入手できたか

　　米、台湾ＴＳＭＣを「貿易管理法違反」で調査へ

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　華為技術（ファーウェイ）の新製品ＭＡＴＥ６０シリーズのスマホに、中国が自主生産出来ないはずの７ナノ半導体が使われていた事実に米国は衝撃御を受けた。ファーウェイの販売はアップルを抜いて首位となった。

　中国の威信を賭けた半導体企業ＳＭＩＣが生産しているのは、せいぜいが１０ナノレベル、そのうえオランダ、日本、米国が半導体製造装置を禁輸しているのだから不可能の筈である。

　米国商務省は、台湾のＴＳＭＣが貿易管理に違反し、当該半導体を第三国経由などで輸出したと睨み、調査に乗り出すとした。

台湾ＴＳＭＣはただちに声明を発表し「われわれは法を遵守しており、当社から輸出されたことはない」と否定した。

　しかしカラクリは簡単だ。

拙著『半導体戦争　中国敗北後の日本と世界』（宝島社）で指摘したが、ＴＳＭＣのエンジニアおよそ３００名が高給に釣られて、中国大陸へ渡ったのである。

　技術者の視野狭窄は大局的にものごとを判断しない。

　国家安全保障などとムズカシイコトは横に置いて、エンジニアとしての腕の見せ所を競う世界である限り、この類いの「不祥事」はこれからも起こるであろう。

なお、ＴＳＭＣが熊本で生産している半導体は２８ナノ程度の汎用品である。

[pinball-1973]

アメリカやオーストラリアにおける「ウォーク資本主義」の実例については、本書の中で山ほど挙げられているが、その中から一例だけ紹介しておこう。 それは、アマゾンの創業者ジェフ・ベゾス氏である。 2020年、ベゾス氏は、気候変動対策のために、100億ドルもの寄付を行った。この金額は、アメリカ政府が気候変動対策のために投じた資金とほぼ同程度であるという。 なんと意識の高いことだろうか！ ところが、アマゾンが10年間で納めた税金の総額は、この寄付金額の3分の1程度にすぎなかった。2018年にアマゾンは110億ドルの利益を上げたが、法人税はまったく支払っていなかった。2019年の利益は130億ドルだったが、アマゾンの法人税の実効税率は1.2％にすぎなかった。 もちろん、アマゾンは、違法な脱税を行っていたわけではない。世界各国の租税法の抜け穴を巧みに利用して法人税負担を可能な限り軽減する「租税回避」を行っていたのだ。 だが、気候変動対策のような公共の利益のために私財を投じるならば、国に税金を納めればよいではないか。租税回避を徹底して私財を貯めこむ強欲さの一方で、気前よく100億ドルもの寄付金をポンと出すなどというのは、矛盾しているのではないか。普通の感覚であれば、そう思うだろう。 ところが、それが矛盾してはいないのである。ここに「ウォーク資本主��」の恐るべき本質がある。 実は、このような公共の利益を重視しているかに見える企業活動は、むしろ、企業の経済的な利益を守り、さらには殖やすための手の込んだ策略なのだ。ローズ教授は、そう主張するのである。 まず、社会的正義��熱心であるという企業のブランド・イメージを打ち出した方が、より儲かる。だから、企業は、熱心に寄付を行っているのである。もっとも、それだけなら、たいして悪い話ではないかのように見える。それどころか、企業の私的利益と公共の利益が一致するならば、それは歓迎すべきことではないかと思われるかもしれない。 しかし、問題は、そこにはとどまらない。 富裕者層が巨額の寄付を行って公共の問題に取り組む姿勢を見せるのは、裏を返せば、民主政治が公共の利益を実現する必要はないというジェスチャーなのである。 そのジェスチャーが意味するのは、公共の利益を実現するのは、一部の富裕者層や権力者であって、民主的に選ばれ、国民に対して説明責任を持つ政府ではないということである。 それは、端的に言えば、民主主義の否定にほかならない。富裕者層による金権政治である。 富裕者層の金権政治は、公共の利益のために私的利益をある程度は犠牲にするが、もちろん、私的利益を大きく損なうような公共への奉仕には決して応じない。富裕者層の金権政治における公共の利益は、富裕者層の権益を維持できる範囲内でしか、実現されないのである。 例えば、「意識高い系」の富裕者層は、気候変動対策の寄付には応じるし、貧困対策にも一定の寄付をするだろう。しかし、国富の25％を1％の富裕者層が専有するような極端な経済的不平等を是正するといった社会正義の実現となると、「意識高い系」の富裕者層は一切触れようとはしない。それどころか、全力で反対するのである。 租税回避に熱心なアマゾンの創業者ベゾス氏が、100億ドルもの寄付を行った理由も、これで分かるだろう。100億ドルなど、億万長者の彼にとっては「はした金」であり、その富と権力を守るためなら、安いものだというわけである。 「意識高い系」富裕者層による「意識高い系」の社会貢献活動は、実は、進歩主義的なのではなく、その反対に、「富める者はますます富み、貧しき者は持っている物さえも取り上げられる」（聖書マタイ伝）という不平等な社会構造を維持し、富める者の既得権益を守るための極めて狡猾な策略なのである。

｢意識高い系｣資本主義が｢賃金UP｣を抑えている訳 企業が｢SDGs｣や社会正義に取り組む本当の理由 | リーダーシップ・教養・資格・スキル | 東洋経済オンライン

[lastscenecom]

スペースXのエンジニアは、自社の意思決定システムを「飛行、試験、失敗、修正」と呼ぶ。中でも失敗を「予定外の分解」ととらえ、それが「可能性の限界」を知るために必要なことだと受け入れている。 また、彼らはロケット部品の3Dプリンティングによって再利用可能な部品を増やし、高価な外部委託から脱却し、部品の80％を社内で生産している。 コストカーブを下げるには、打ち上げ回数を大幅に増やす必要があった。NASAは、スペースシャトル計画の30年間、年平均4.5回の打ち上げを行った。一方、スペースXは2021年、前年の26機から31機へとロケットを増加して軌道に打ち上げた。2022年初頭には、月に3～5回のミッションをこなした。 1キログラムの質量を宇宙に運ぶコストが劇的に削減された。1970年代から2000年代初頭まで、このコストはほとんど変わっておらず、1キロ当たり平均5万4550ドルだった。それをスペースXが95％減となる2720ドルまで下げた。

アマゾンはなぜ金融事業を成長させることができたのか（DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー） - Yahoo!ニュース

[moko1590m]

飛行機での快適なネット接続、もう目前です 2024.09.17 17:00 現代の人に、｢昔まで地下鉄には電波が届かなかったんだよ｣と言っても信じてもらえないかもしれません。かくいう私も、そんなことすっかり忘れて、当たり前のように地下鉄でスマホを使ってます。 それが、飛行機ではどうでしょう。いまだに多くの人が機内でのネット接続を諦め、使えたとしても、追加料金がかかる上に、速度は遅く、接続も不安定な、現代の暮らしとはるかに乖離がある環境です。 そんな中、ユナイテッド航空とStarlink（スターリンク）が、ついにこの状況を変えてくれるかもしれません。ユナイテッド航空は、今後数年間で全機にWi-Fiサービスを追加すると発表しました。そして、その接続は無料です。 Starlinkで、電波がもっと"近くなる" ユナイテッド航空のCEO、スコット・カービー氏は、｢高度35,000フィートのユナイテッド航空の機内で、世界中のほとんどどこでも、地上でできることができるようになります｣とプレスリリースで述べています。 ギズ限定のHP PC割引販売！ 約30％オフ+アマゾンギフト券5000円分つき ギズ限定のHP PC割引販売！ 約30％オフ+アマゾンギフト券5000円分つき Sponsored by インテル ネット接続をしようとしても、デバイスが電波の発信源から離れすぎている、という基本的な理由で、これまで快適な機内Wi-Fiは実現できていませんでした。 この問題を根本的に解決してくれるのが、Starlink。イーロン・マスクのSpaceX（スペースエックス）が手がける衛星を用いたインターネットサービス、Starlinkは、低軌道上から電波を送信することで、インターネット接続を実現します。飛行機にStarlinkのアンテナを取り付ければ、準備完了。高度6マイルの空の上で、受信機が発信源に近くなるというわけです。 ユナイテッド航空は、Starlinkを使用する最初の航空会社というわけではありません。JSXとハワイアン航空もこのサービスを利用しており、好評を博しています。 Advertisement ウォール・ストリート・ジャーナルが検証 ウォール・ストリート・ジャーナルは、9月4日、機内Wi-Fiの最前線に迫った動画を公開しました。ダラスからヒューストンへのジェット機で検証作業を行ない、複数のデバイスで100Mbps以上の速度を達成しました。 Amazonのペット保険がなぜ安いのかがよく分かるインタビュー記事です Amazonのペット保険がなぜ安いのかがよく分かるインタビュー記事です Sponsored by アマゾン ジャパ��合同会社 Video: The Wall Street Journal / YouTube 動画の中で、記者のジョアンナ・スターン氏は10種類のデバイスを目の前に並べ、それぞれでビデオストリーミングを試しました。結果、期待通りに動作し、Netflixのビデオはスムーズに再生、Zoomの通話も問題なく行なわれました。ユナイテッド航空のプレスリリースでは、ネットワークが非常に優れており、機内でのゲームも可能であるとしています。 評価が分かれることが多いイーロン・マスクの一般消費者向け製品。しかし、Starlinkは概ね高評価を得ています。さすがに地上ベースの有線接続に取って代わるのは難しいですが、機内でのインターネット環境には大きな変革をもたらします。 戦場通信にも利用され、ウクライナでの現状にも大きく寄与しているStarlink。｢昔、飛行機でもネット使えない時代あったっけ？｣と言っている日も、そう遠くないかもしれません。

飛行機での快適なネット接続、もう目前です | ギズモード・ジャパン

[kennak]

[ロサンゼルス １０日 トムソン・ロイター財団] - 米国では、考えるだけで操作できるコンピューターゲームや集中度を測るヘッドフォンなど、脳の信号を読み取る電子機器が一般に出回るようになり、プライバシー権の観点から個人の脳神経データ保護を法制化しようとする動きが起きている。カリフォルニア州は先月、ニューサム知事が脳神経データ保護を定めた新たな法案に署名し、国外でも同様の法律の導入や検討が進んでいる。 フェイスブックなどを運営するメタは先月、神経信号を感知するリストバンドが付いている眼鏡型の拡張現実（ＡＲ）端末「オリオン」の試作機を公表した。 また脳に関するＩＴを扱う「ニューロテクノロジー」企業のニューラブルも先月、脳の電気的活動を計測する脳波（ＥＥＧ）を読み取ってユーザーの集中度を測定するヘッドフォンを発売した。 カリフォルニア州が新たに導入した法律は、こうした機器がユーザーから取得する脳神経データを手厚く保護する。法案に携わったカリフォルニア州議会のジョシュ・ベッカー上院議員は、消費者データに関する個人情報保護規則にとって重要な一歩であり、「プライバシー権の新たなフロンティアだ」と述べた。 この法律は脳神経データを、ＤＮＡや正確な位置情報と同等に保護程度が高い「センシティブ個人情報」のカテゴリーに定義している。ベッカー氏によると企業は今後、データの使用目的について開示義務を課せられ、カリフォルニア州の住民は企業に対して当該データの削除を要求したり、共有の制限を指示することができるようになる。企業によるデータの収集、集めたデータに基づく製品やサービスの提供は認められている。 法案作りを支援した個人情報保護団体「ニューロライツ財団」の弁護士、ジャレッド・ゲンスラー氏は「こうした新しい権利が今後の脳神経データ規制の基準となることを期待している」と述べた。 ＜海外でも法制化進��＞ 近年、消費者向け電子機器が医療向け並みのデータを取得できるようになったことで、脳神経データ保護に向けた取り組みが活発になっている。このためニューロライツ財団の専門家などは、取り扱いに注意を要するデータがユーザーの精神状態を読み解くために、ユーザーの許可なく使われる恐れがあると警告している。 チリは２０２１年に、脳のプライバシーを法律と憲法で保護したほか、メキシコ、ブラジル、ウルグアイなど他の中南米諸国でも同様のルールが提案されている。 チリの最高裁判所は昨年、ニューロテクノロジー企業に対してユーザーのデータを削除するよう命じる世界初の判決を下した。 国連教育科学文化機関（ユネスコ）もこの問題に取り組んでおり、８月に専門家パネルが脳の法的保護の策定に関する新しい提言案を公表した。 米国ではカリフォルニア州に先立ってコロラド州で同様の法案が成立している。 ＜企業から反発も＞ カリフォルニア、コロラド両州では脳神経データ保護の法案を巡ってＩＴ業界団体から反発があり、専門家の間でも適用範囲について議論が起きた。 メタ、アップル、アマゾンなど大手ＩＴ企業を代表する団体テックネットは、カリフォルニア州の法案の範囲を「中枢神経系」からのデータに限定しようとした。しかしベッカー州上院議員は、手首など体の他の部分から得られる神経信号も精神状態を読み取る材料になり得るため、適用範囲に「末梢神経系」のデータも含むことが重要だと主張。最終的に両州の法案では末梢神経系も対象に含まれた。 しかしデューク大学法学部の教授でユネスコの枠組み作りにも関与しているニタ・ファラハニ氏は、眼球の動きなど思考の読解に使われる他のデータが除外されており、法案の適用範囲は「まだ足りない部分が多い」と危惧を示した。 ニューラブル共同創業者のアダム・モルナー氏は、同社はカリフォルニア州とコロラド州の神経データ保護法に準拠してデータを扱っていると述べた。トムソン・ロイター財団はメタに対し、オリオンがカリフォルニア州の法律にどのように準拠するのかについてコメント求めたが回答がなかった。 ニューロライツ財団が今年公表したリポートによると、脳神経技術を使った消費者向け機器３０件のプライバシーポリシーを分析したところ、個人情報保護に重大な不備が見つかった。機器の半数は、企業がユーザーの脳データを第三者と広範に共有することを認めていた。

アングル：個人の脳神経データ保護へ、米で相次ぐ法制化の動き | ロイター

[figureskatingbiyori]

[hagiart]

🌷お知らせ🌷

12月6日発売の『ILLUSTRATION 2024』にイラストを掲載していただいています。

ぜひご覧ください！

▼Amazon販売ページ

[reportsofawartime]

RFKジュニア：「無制限に連邦通貨を発行する能力は、我が国の破滅への方程式である」 「議会とFRBの関係は我が国にとって寄生的であり、共生関係でもある。 連邦準備制度は公的機関ではありません…意思決定者は銀行業界によって任命されます。 量的緩和とそれに続く高金利のサイクルにおけるその役割は、アメリカの中流階級から現金と株式を剥ぎ取り、それをこの新たな億万長者の寡頭政治へと注ぎ込むことです。 とどめを刺したのは、コロナ禍でのロックダウンだった。ロックダウンによって、本来は私たちが育てるべきこの国の中小企業がすべて閉鎖され、ウォルマート、アマゾン、フェイスブック、石油産業、加工食品産業、大規模農業は営業を続け、それらはすべてこの時期に繁栄した。 一方、メインストリートは清算されたばかりです。」

[hokuto-yuasa-journal]

20240602

レコードプレーヤーを買った。

audio-technicaのAT-LP60X。入門機みたいなやつ。

アナログでアンビエントを聴くため。

アンプはいわゆる中華アンプ（Lepy）をずっと使ってたが、スピーカーターミナルのプラスチックのバネが経年劣化で折れたのでFX-AUDIOのFX-502J PROを購入。安くもなく高くもなく。

日本のメーカーみたいだが製造は中国。型番のJは日本仕様で品質管理が厳しく音も違うという。どうなんだろわからん。

パーツだけ買ってLepyを直せばよかったもののコントロールノブの青いLEDが眩しいのが少し気になっていたので思い切って買い換えた。

あとスピーカーは昔父親にもらったモニタースピーカー。YAMAHAのNS-10M。特にこだわりはない。

最近出たharuka nakamuraの『青い森・Ⅲ』が聴きたかったがまだアナログ版が出てないので『青い森』の一枚目のアルバムを買った。

音の比較として歌物を聞こうと中古でceroの『eo』も。

なんだろう、かすかに聞こえる通奏音としての不穏さ。なんかザワザワする。

思えばパンクヘッズだった10代後半以来、入れ込む特定の音楽ジャンルが見つからないまま20年ぐらい経ってしまった。（普通そんなもんか。）浪人生の頃出始めたエレクトロニカ、hip-hopのアブストラクトから始まってざっくりアンビエント的なものに反応してきた気はする。

「アンビエント（・ミュージック）とは？」と改めて聞かれてもブライアン・イーノを始祖とする〜とか以外実はあんまよくわからない。なんとなくこれはアンビエントだなと思うだけ。

丁度久しぶりに読み返していた細野さん（細野晴臣）の『アンビエント・ドライヴァー』によれば、

『”アンビエントとは音楽の一種というよりもある精神状態を表す言葉 ”』

とあった。また、『”アンビエントは「作り方」の態度ともいえる”』と。

90年代、今の時代を先駆けるように色々なことが起こる中で、

『"みんなの中に潜在的にあったのがリセット願望だった。一人一人がそれぞれの形で個人的なリセットを始めていた。外側からではなく内側から。僕の場合は、それがアンビエントだった。”』

私が読む限りこの本の中で細野さんはアンビエントが何なのかはっきりと定義している訳ではない。

YMO時代、疲弊していた細野さんにとってアンビエント・ミュージックは押し寄せる現実から逃げ込む言わば「アジール」のような場所だったという。過剰な、見せるためのもの、聴かせるためのものが氾濫し消費されていく世界で現実から少し違う場所、見えないところで鳴っている音のようなイメージだろうか。

これと話が上手くつながるかわからないが、ふと思い出したのは大学生の頃の文化人類学の講義。

グレート・ジャーニーの関野さん（関野吉晴）の授業を受講していた。

その講義で見た南米アマゾンの先住民族のヤノマミの映像。

彼らは喧嘩や問題が起きると当事者を集落と森との境界に連れていく。森に向かって隣り合わせに座らせ、お互い目を合わさず森に向かって言いたいことを言い合う。

森の精霊が仲裁者であり、決して人間同士で相対峙して話さず森の精霊がその言い分を聞く。2ではなく3。

問題が何か決定的なものをもたらすことを防ぐ知恵だ。

その後で問題をどう解決するかの部分は忘れてしまったが、その「相対さない」という部分だけがずっと記憶に残っていた。

この小さな日常から世の中を眺めてみても、

人が人の方だけを向きすぎている。

そう思うことは多い。

例えばアンビエントはそこから少しだけ意識をずらさせる。

今ではないいつか、ここではないどこか。

森の精霊みたいな音楽。

私が山の中で聴く音、動物が灌木を押しのけて走り去る音や甲高い鳴き声、風に揺れる木々の葉や幹の軋む音。谷合から上がってくる滝や沢の音。鳥や虫の声。

海の波の音や夜の湖のざわめきだとか朝靄の中で大きな魚の跳ねる音。雪が降り積もったあとの静寂、その時頭上で星の光が瞬く音にならない音。空間に満ちた何かの気配。そんな感覚と人が作る音の間に立ち上がる音景。

ただ森の音をそのまま録音したものを聴くのとも違って、あの時静かになった心の感覚を思い出させる音楽。

私の思うアンビエント観はそんな感じだろうか。

レコードといつも聴いてるデータとのはっきりした違いは一聴しただけではよくわからなかった。だが寝る前に薄暗くした部屋で日記書きながら、お灸しながら聴いてるとじんわり沁みてくるものがある。盤面をひっくり返すのもいちいち面倒で儀式めいていて良い。

なんだかわからないが心地良い���の。

そんな曖昧がすべてなのだろう。

午後に雨が上が��トイレで用を足していると、遠くの林でカッコウが鳴いている。家の中に霧が立ち込めていく感じがする。

いつだったか隣家の庭でカッコウの鳴き真似をしていた男の子もこの春大学生となり上京したという。そういえば最近見かけないなと思っていた。

月並みだが、人の子の成長は早い。

過ぎていった時間に少し戸惑いながら、しばらくの間カッコウの声に耳を澄ませた。

[shinzing]

弱者救済の必要性

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ID非表示さん

2011/6/1 12:32

7回答

弱者を抹殺する。 不謹慎な質問ですが、疑問に思ったのでお答え頂ければと思います。 自然界では弱肉強食という単語通り、弱い者が強い者に捕食される。 でも人間の社会では何故それが行 われないのでしょうか？ 文明が開かれた頃は、種族同士の争いが行われ、弱い者は殺されて行きました。 ですが、今日の社会では弱者を税金だのなんだので、生かしてます。 優れた遺伝子が生き残るのが自然の摂理ではないのですか。 今の人間社会は理に適ってないのではないでしょうか。 人権などの話を出すのは今回はお控え頂ければと思います。折りたたむ

動物・1,954,502閲覧・50

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ベストアンサー

mex********

mex********さん

2011/6/1 18:19

え～っと、、、よくある勘違いなんですが、自然界は「弱肉強食」ではありません 弱いからといって喰われるとは限らないし、強いからといって食えるとも限りません 虎は兎より掛け値なしに強いですが、兎は世界中で繁栄し、虎は絶滅の危機に瀕しています *** 自然界の掟は、個体レベルでは「全肉全食」で、種レベルでは「適者生存」です 個体レベルでは、最終的に全ての個体が「喰われ」ます 全ての個体は、多少の寿命の差こそあれ、必ず死にます 個体間の寿命の違いは、自然界全体で観れば意味はありません ある犬が２年生き、別の犬が１０年生きたとしても、それはほとんど大した違いは無く、どっちでもいいことです 種レベルでは「適者生存」です この言葉は誤解されて広まってますが、決して「弱肉強食」の意味ではありません 「強い者」が残るのではなく、「適した者」が残るんです （「残る」という意味が、「個体が生き延びる」という意味で無く「遺伝子が次世代に受け継がれる」の意味であることに注意） そして自然というものの特徴は、「無限と言っていいほどの環境適応のやり方がある」ということです 必ずしも活発なものが残るとは限らず、ナマケモノや深海生物のように極端に代謝を落とした生存戦略もあります 多産なもの少産なもの、速いもの遅いもの、強いもの弱いもの、大きいもの小さいもの、、、、 あらゆる形態の生物が存在することは御存じの通り 「適応」してさえいれば、強かろうが弱かろうが関係無いんです そして「適者生存」の意味が、「個体が生き延びる」という意味で無く「遺伝子が次世代に受け継がれる」の意味である以上、ある特定の個体が外敵に喰われようがどうしようが関係ないんです １０年生き延びて子を１匹しか生まなかった個体と、１年しか生きられなかったが子を１０匹生んだ個体とでは、後者の方がより「適者」として「生存」したことになります 「生存」が「子孫を残すこと」であり、「適応」の仕方が無数に可能性のあるものである以上、どのように「適応」するかはその生物の生存戦略次第ということになります 人間の生存戦略は、、、、「社会性」 高度に機能的な社会を作り、その互助作用でもって個体を保護する 個別的には長期の生存が不可能な個体（＝つまり、質問主さんがおっしゃる"弱者"です）も生き延びさせることで、子孫の繁栄の可能性を最大化する、、、、という戦略です どれだけの個体が生き延びられるか、どの程度の"弱者"を生かすことが出来るかは、その社会の持つ力に比例します 人類は文明を発展させることで、前時代では生かすことが出来なかった個体も生かすことができるようになりました 生物の生存戦略としては大成功でしょう （生物が子孫を増やすのは本源的なものであり、そのこと自体の価値を問うてもそれは無意味です。「こんなに数を増やす必要があるのか？」という疑問は、自然界に立脚して論ずる限り意味を成しません） 「優秀な遺伝子」ってものは無いんですよ あるのは「ある特定の環境において、有効であるかもしれない遺伝子」です 遺伝子によって発現されるどういう"���質"が、どういう環境で生存に有利に働くかは計算不可能です 例えば、現代社会の人類にとって「障害」としかみなされない形質も、将来は「有効な形質」になってるかもしれません だから、可能であるならばできる限り多くのパターンの「障害（＝つまるところ形質的イレギュラーですが）」を抱えておく方が、生存戦略上の「保険」となるんです （「生まれつき目が見えないことが、どういう状況で有利になるのか？」という質問をしないでくださいね。それこそ誰にも読めないことなんです。自然とは、無数の可能性の塊であって、全てを計算しきるのは神ならぬ人間には不可能ですから） アマゾンのジャングルに一人で放置されて生き延びられる現代人はいませんね ということは、「社会」というものが無い生の自然状態に置かれるなら、人間は全員「弱者」だということです その「弱者」たちが集まって、出来るだけ多くの「弱者」を生かすようにしたのが人間の生存戦略なんです だから社会科学では、「闘争」も「協働」も人間社会の構成要素だが、どちらがより「人間社会」の本質かといえば「協働」である、と答えるんです 「闘争」がどれほど活発化しようが、最後は「協働」しないと人間は生き延びられないからです 我々全員が「弱者」であり、「弱者」を生かすのがホモ・サピエンスの生存戦略だということです

[feminism-lesbianart]

東京レインボープライドにアマゾンとマクドナルドとの協働中止を要請します～イスラエルのアパルトヘイト・ジェノサイドに加担する企業とは決別を～

NPO法人東京レインボープライド御中

LGBTQ+とアライのみなさま

東京レインボープライド（TRP）は3/15に「パレスチナ・イスラエルをめぐる現状に関するお問い合わせについて」という声明を発表しました(＊1)。これは、現在5か月を超えて激化しているガザ・ジェノサイドを非難し、これに加担しない意思を表明するために、イスラエル大使館やアパルトヘイト支援企業からの協賛は受けないことを明らかにしたものだと思います。

しかし、現状では、これは事実に反する虚偽となってしまっています。

わたしたちフツーのLGBTをクィアする等からの公開質問状や多くの問い合わせに言及した上で「特定の企業や大使館からの協賛はございません」と述べられていますが、問い合わせの第一義的なポイントはBDS対象企業(＊2)であったにもかかわらず、まさにそれに含まれているアマゾン(＊3)とマクドナルド(＊4)からの協賛がホームページに掲載されているからです。ゆえに上記の記述は明らかに間違っており、現実に実行されていないものとなって��ます。

TRPは公開質問状に「回答拒否」をしましたが(＊5)、これまで、わたしたちや多くの人がTRPに対して問い合わせ・要請をおこなったのは下記のことです。

2013年以来11年間にわたって続けてきたイスラエルのアパルトヘイトや戦争犯罪への共犯と決別すること。

ピンクウォッシングを終わらせること、つまりプライド・パレードを虐殺のノーマライゼーション／プロモーションの場として利用させないこと。

そのために同国大使館やアパルトヘイト支援企業（BDS対象企業）から協賛を受けるのをやめること（とりわけ近年協働が続いてきたアクサとヒューレット・パッカードを蓋然性の高い主要なターゲットとして）。

ところが、TRPはそうした問い合わせ・要請の趣旨を捉え損ねたのか、あるいは評判への配慮のみにしかもあまりに限定的な留意しか払わなかったためか、きたるTRP2024でも共犯を続けて重大な人権侵害から利益を得ることを「次世代につなげていく」道を取ろうとしています。それは「すべての人たちの人権が守られる社会を実現するために」と言うTRPにとって、まったく不本意なのではありませんか。

■■■ TRPへの要請 ■■■

(1). 「すべての戦争、虐殺、暴力や弾圧に反対しています。また、多くの命が失われている現状に対して強い憤りを感じています」との言葉が本当の思い、真実であるならば、ジェノサイドを支援しているマクドナルドとアマゾンからの協賛をTRPが受けることはできようはずもありません。すぐに、これらの協賛を取りやめることを決定し、その手続きに入ってください。

(2). 以上述べたように、「お問い合わせを頂いている特定の企業…からの協賛はございません」との記述は事実に反するものとなっており、「すべての戦争、虐殺、暴力や弾圧に反対」「強い憤り」という記述も虐殺加担企業が協賛に含まれている現状と矛盾したものとなっています。そのため、（1）の協賛取りやめが実現するまでのあいだ、TRP法人サイトの虚偽を含む声明文を削除するよう求めます。

3/31(日) までにこれらの要請へのご回答をお願いします。（お尋ねなどありましたら、気軽にご連絡ください。）

■■■ みなさまへの呼びかけ ■■■

ガザそしてパレスチナでの虐殺・占領を一刻も早く止めるために、東京のプライドをその共犯から決別させるために、もう一度、みなさんの声をTRPに届けてください。

【TRP公式ウェブサイト (問い合わせ)】 https://tokyorainbowpride.com/contact/

【TRP公式Twitter／Xアカウント】 @Tokyo_R_Pride

#共犯と決別する回答を

#TRPはアマゾンとの協働中止を

#TRPはマクドナルドとの協働中止を

#ジェノサイドにプライドはない

2024年3月17日

フツーのLGBTをクィアする

フェミニズムとレズビアン・アートの会

(＊1) https://tokyorainbowpride.org/news/20240315/2042/

(＊2) https://bdsmovement.net/Act-Now-Against-These-Companies-Profiting-From-Genocide

このリンクはすでに昨年12/28公開質問状で示しており、当時からアマゾンもマクドナルドもBDS対象企業に含まれていました。そして、1月初めにはマクドナルドに対する世界的なボイコット・キャンペーンの促進が呼びかけられています。

(＊3) https://www.notechforapartheid.com/

アマゾンについては12/28公開質問状でも圧力をかける対象であることに注意喚起していました。

(＊4) https://bdsmovement.net/Boycott-McDonalds

(＊5) https://feminism-lesbianart.tumblr.com/post/740022720990953472/trp2024-noresponse

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PDF版はこちら。https://drive.google.com/file/d/11cV05SHD7_196Hv2kXPU0SzHkIPQaCAV/view

[ari0921]

「宮崎正弘の国際情勢解題」　

令和六年（２０２４）３月９日（土曜日）弐

　　　通巻第８１７０号

　米議会下院、ＴＩＫＴＯＫ禁止法案を可決

　　　ＥＵ委員会はアップルに２０億ドル、メタに１３億ドルの罰金

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　２０２４年３月７日、米下院エネルギー・商業委員会は「ＴｉｋＴｏｋの米国内での利用を禁止する法案を全会一致で可決した。

この委員会可決は最終決定ではなく、本会議で審議されるため、まだ先行きが決定的になったとは言えないが、親会社バイトダンスにとっては衝撃だろう。

ＴＩＫＴＯＫの利用者は全米で１億５０００万人以上あり、モンタナ州では、利用禁止法が成立している。違反者には１万ドルの罰金が課せられる。ＴＩＫＴＯＫのＣＥＯはすでに二度、議会証言に喚問されているが、ロビィストを雇用して議会工作を進めてきた。また議会にはＴＩＫＴＯＫ禁止法など「とんでもない」と利用者から抗議の電話が集中したとの報道もある。

　下院の「中国問題特別委員会」（ギャラガー委員長）ら超党派の議員団が「ＴＩＫＴＯＫの親会社＝北京字節跳動科技（バイトダンス）は共産党の管理下にあり、米国の安全保障にとって深刻な脅威だ」と指摘していた。

　ＴＩＫＴＯＫは中国で６億人、インドでも１億２０００万人が利用している。日本でも２７００万人がユーザーという統計があり、若者が熱中していることが分かる。

　ヨーロッパでは米国のハイテク大手に厳しい制限をかける措置が連続している。なにしろＥＵ委員会とういう官僚機構は奇怪な法律をつくる可笑しな集団である。

　アップルはＥＵ委員会から独禁法違反を問われ、２０億ドルの罰金を課された。２０２０年４月から独禁法違反の捜査がはじまり、６５回もの聴き取り調査の挙げ句、ＥＵ委員会のマサレト・ベストタガーが発表した。具体的にはスウエェーデンの企業と音楽ストリーミングに関して争っていた。

　２０２３年にメタはデータプライバシー侵害として１３億ドルの罰金を課せられた。米企業側にとって言いがかりという感覚で、トランプが四つの裁判で起訴されているが、いずれも法理論的に無理筋で、選挙妨害の嫌がらせと同様な感覚で捉えているようだ。

　ブリュッセルは、新たな法的手段を用いて最大手のテクノロジー企業の行動変容を強制し、中有小企業の活躍できるオンライン分野を創出するのだと大義名分を掲げた。

ＥＵの「デジタル市場法」はアップル、アマゾン、グーグル（親会社のアルファベット）そしてＴＩＫＴＯＫ、メタ、マイクロソフトの六社が「やるべきこと、してはいけないこと」のリストを導入する。「私たちは、行動を変えることが目的である」とＥＵ委員会は言う。

　専門筋は「大手ハイテク企業にこれらの新しい規則を遵守させるのは大変だろう」と先行きの大仕事を見ている。

　ＥＵ委員会は左翼、グローバリストの巣窟がエ���ート顔してあつまるところでブラッセル本部はベルギー国民からは評判がたいそう悪い。なにをしているかと言えば、無駄な報告書を起草し、昼はワインで議論し、結局は誰も読まないレトリックの長文の作文が得意である。それを議決するＥＵ議会もダボス会議のように左翼に蝕まれている。フランスで、ワインを飲みながら革命を語るサロンに偽知識人があつまったが、かれらを「サロンマルキスト」と言った。あれと同じ、ヨーロッパ文明の復興というシナリオは考えにくい。

　このＥＵ委員会の「次の標的」はＸと言われている。

罰金を巨額にして、ＥＵはメタ、アマゾン、マイクロソフト、グーグルなども「デジタル市場法」違反だとしている。そんな法律を何時つくったのだ。

　この所為かどうか、フォーブス恒例の「世界大富豪５００」ランキングで、イーロン・マスクは首位の座をベゾスに明け渡した。ベゾスの個人資産は２０００億ドル、マスクは１９８０億ドル。ちなみに三位はフェンディ、ルイビュトン、ディオール、ジバンシー、セリーヌなどのＬＶＭＨのＣＥＯのベルナル・アルノー。

　財閥の評価は所有株式の時価だから株式の乱高下があれば順位は入れ替わる。マスク率いるテスラ株は年初来、３月７日までに２４％の下落を示している。

　かつて財閥ランキングは持ち株より不動産の時価だったから、西武の堤義明が世界一となったこともあった。

　ともかく大手ハイテク企業、これまでの爆走にブレーキがかかった。

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極度のストレス状態に置かれたことから、頭痛や吐き気に見舞われた大江さんは、上司との面談に耐えられず途中で病院へ駆け込んだ。適応障害と診断されてからは、めまいや手足のしびれ、不眠に悩まされる中でも、精神安定剤を頼りになんとかPIPを続けた。 一度ならず、複数回繰り返される退職勧奨に体調は悪化。転職を考えたが、PIPやコーチングプランの理不尽さを追及するために、その機会を２度も見送り、アマゾンジャパン労働組合（東京管理職ユニオン）に加入して会社と交渉した。 ◆「同じ立場に追いやられたら逃げます」と言った上司 2019年以降、コロナ感染が拡大したためリモート勤務になったことは、ある意味救いだったが、目標を達成するために必要な社内ツールや営業ツールへのアクセスを制限されたりした。さらにチームミーティングからは排除されるなど、およそ１年間、明らかな嫌がらせに耐えた。 大江さん自身は「精神が崩壊する寸前だった���と当時の苦しさを吐露する。 利益追求、生産性と効率を追い求めるアマゾン・ドット・コム。元社員に話を聞くと、総体的評価制度をもとにチーム内で成績が振るわない最下位のメンバーをコーチングプランやPIPで退職に追いやり、最高位の成績を上回る人を他社からヘッドハントするという。 海外の報道によれば、グローバルに優れた能力や実績を持つ人が集まる裏には、アマゾンが世界的に知名度の高い企業だということだけでなく、人事担当自身も「人切りノルマ」にもがいている実態もあるのではないか、という。 大江さんの上司も例外ではなかった。 ノルマが課せられ、達成しなければ上司である自分の首もいつ飛ぶかわからないという綱渡り状態。そんな大江さんの上司は、こう言ってのけたという。 「私もいつかはあなたとおなじ立場になることは意識している。世の中はフェアネスじゃない。私は嫌な思いをしたくないから（大江さんと）同じ立場に追いやられたら、逃げます」 アマゾンジャパンは取材に対し、こう返答する。 「多くの企業と同じように、Amazonでも、マネージャーがチームメンバーのパフォーマンス向上やキャリア形成をサポートするためのツールやリソースを整えております。 期待されるパフォーマンスを発揮するために、さらなる指導やトレーニングが必要な社員をサポートするプログラムもその一部です。なお、もし社員が自身のパフォーマンス評価について懸念がある場合は、人事部に連絡する、匿名のホットラインを利用するなど、それを伝える手段も複数設けております」 大江さんはその懸念を人事部に相談したが、その相談内容が上司に筒抜けだったため、不信感を抱いたのだ。アマゾンジャパンとしては社員の「駆け込み寺」になる窓口を設けているのかもしれないが、少なくとも大江さんにとってはプラスには働かなかったのだ。 退職前の１～２年は記憶の彼方に葬りたい「黒歴史」だと大江さんは言う。それでも、組織管理や部下とのコミュニケーション、コンサルティングやビジネスに対する姿勢など、優秀で尊敬できる上司たちからあらゆる方面で刺激を受けたことは、何事にも変えがたい。こうした宝は、現在、大いに活かすことができている。自分のように苦しむ会社員がひとりでも救われるよう、大江さんは日々願ってやまない。 「Amazonは、地球上で最もお客様を大切にする企業、そして地球上で最高の雇用主となり、地球上で最も安全な職場を提供することを目指しています��と、自社のホームページで断言するアマゾン・ドット・コム。その目標は、いつ達成されるのだろうか。

「死刑執行を待つ気分」アマゾン元社員��受けた退職勧奨の衝撃実態（FRIDAY） - Yahoo!ニュース