#ハイチの主たる産業は人質ビジネス
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「宮崎正弘の国際情勢解題」
令和三年(2021)7月11日(日曜日)
通巻第6981号
ハイチの大統領暗殺の黒幕は誰か? コロンビア、仏蘭西、カナダが絡む暗殺団
フレデリック・フォーサイスの『戦争の犬たち』を連想してしまった。
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7月7日未明、ハイチで大統領が暗殺された。
2016年に当選したモイーズ大統領は首都ポルトープランスにある自宅を急襲され、銃殺。クロード・ジョセフ首相代行が臨時の大統領代行として治安の維持にあたり、米国に治安部隊派遣を要請した。
殺し屋グループは、コロンビア国籍が主体の23名の暗殺団で、四名が銃撃戦で死亡、多くは首都の台湾大使館へ逃げ込み、ようやく11名を拘束、ほかの八名が逃亡中(7月10日時点)。
背後関係は不明だが、その後、様々な情報が飛び交う中で、一つの筋が見えてきた。
ハイチ経済を事実上動かすのは、マルテリー元大統領の一族と、リジナルド・ボウロス(前ハイチ商工会議所会頭)である。しかもNYタイムズが伝えるところでは、��の二人は前月までに秘かにワシントンを訪問し、ロビイストと契約を結んだという。
ボウロスは最近まではモィーズ大統領に親しかった。
現地で上がっている声は、ジョセフ首相代行をすげかえ、あたらしくアリエル・ヘンリーを宛て、大統領にはジョセフ・ランバートがふさわしいという。だが、これらは表向きの動きであって、水面下では反モイーズ勢力内部での暗闘があるという。またボウロスが拘束されたという情報もある。
ハイチは北海道の半分以下の面積しかなく、資源もそれほど豊ではない。貧富の差が激しく、スラムが拡がるとかと思えば丘陵地帯には豪邸が建ち並んでいる。
高級車と中古車が混淆して、道路には歩道がなく、町は騒然雑然としている。
ハイチはカリブ海の島国で、人口は1100万人もいるが、極貧国なうえに台風、地震、疫病がつづき、日本も自衛隊を災害救援に派遣し、数百億円の援助を行ってきた。なにしろ治安が悪く、主たる産業は誘拐ビジネスである。
首都ですら政府のまともな統治は機能していない。無法地帯とも言える。
ビル・クリントン元大統領はハイチへの思い入れが深かった。ヒラリー夫人との新婚旅行先でもあった。台風被害のおりは、率先した救援政策を展開した。
ハイチは英語読みでは「ヘイティ」。フランスはHを発音しないので「アイティ」。日本語表記は「海地」である。
表向きハイチ救援とは言っていたが、クリントン夫妻は、他方で外交政策を献金の多寡によって自由自在に操っていた形跡も濃厚。じつはヒラリーの醜聞を裁判で証言する予定だったハイチ政府元高官が、直前に不審死した『事件』も起きている。
フレデリック・フォーサイスの傑作『戦争の犬たち』を連想してしまった。これは映画にもなったので、ご覧になった読者が多いかも知れない。
傭兵軍団を組織するプロの戦争屋は、背後を明かさない依頼主が、アフリカの資源リッチの国を、自分たちの傀儡大統領に統治させるために、現政権を転覆させる計画を抱く。襲撃は成功したが、土壇場で、プロ達は依頼主を裏切り、傀儡大統領をついでに殺害し、監獄にいた民主派活動家を新しい大統領に据えるというサスペンスで、実際にフォーサイスは、セェイシェルズの軍事クーデター未遂事件にも絡んだ。
筆者がもうひとつ思い浮かべたのは三島由紀夫の『旅の絵本』で、ハイチに触れている個所だった。
気味悪いブードゥー教の呪術が横行する場所だと、書いた。
ハイチの同じ島の西はドミニカ。島を分けて国が異なるのはボルネオ、チモール、キプロスなど世界にまだ幾つもある。
さてモィーズ大統領暗殺だが、彼の暴政への評判は海外にも聞こえるほどだったが、なぜコロンビアの殺し屋が、ドミニカから潜り込んだのか。犯人らはなぜ、台湾大使館へ逃げ込もうとしたのか、フランスは旧宗主国として、どれほどの利権をまだ維持しているのか。キューバなどの左翼政権はいかなる対応を取るのか、米国の諜報機関はまったく絡んでいないのか。
背後関係を探るのは、まだまだミステリーの域にある。
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なんだかんだで唐突なとんぼ返りで日本に帰ってもう3週間くらい経ちます。
相変わらず仕事はなく、というか探す努力すらしていないという。ただ、何かしたいとは思っていて、
とにかく、来たる日に備えて今は自分を高めるのみ。虎視眈々といろんな方面で準備中です。
今回のCovid-19の発生によって起こった世界情勢の変化、そして今後どんな風になっていくのかという妄想的まとめをつらつらとしてみたいと思います。
2019年末、僕が新たな希望に心を燃やしながらヨーロッパへと旅立った頃、中国武漢市周辺で最初に確認されたと言われているこのウイルス。
野生動物を取り扱う生鮮市場から発生したとか、ウイルス研究所から流出したとか色んな話が飛び交っていますが、天然由来のウイルスが何らかの形で下界に持ち込まれたんじゃないかな、と素人ながらの推測をしています。
根拠はそんなに���りません。だって専門家じゃないし、原因を突き止めるのは僕の仕事じゃないし、好きなことでもないし。
それよりも、起こってしまったことに対して、手元にある武器や知恵でどう乗り切って次につなげていくのか、そういう考え方をするタイプなので、原因調査は専門の人を信じるのみと思っています。今の僕は。
とにかく、この中国発のウイルスが現在世界中で猛威をふるっていて、300万人近い人が感染、数万人もの人が世界中で同時多発的に亡くなっています。
結論から言うと、これからもこのカーブは止められないものでしょうし、はしかなどのように根絶までに非常に長い期間を要することになると思います。このウイルスの性質上特に。
前にビルゲイツがTEDで警鐘を鳴らしていたような事態に実際に陥っていて、イタリアやスペインなどでは医療崩壊に陥りました。
イタリアは特に、その直前まで旅行していた場所とあって、にわかに信じ難かったです。
このウイルスの流行によって、これまで少しずつ動いていた世界情勢の構造が、現在進行形でかなり大きく変容しています。
まるで巨大地震が起きたときのように。
以下の項目について、僕が思うこれまでの傾向、現在、そして将来を、自分メモ的にまとめてみようと思います。
・疫学上のリスク
・自然環境の変化
・社会活動の変容
・金融市場の動向
・国際政治、外交関係
【疫学上のリスク】
現在の事態の直結している項目ですね。
これまでは、経済活動に重点が置かれていたこともあり、ビルゲイツが警鐘を鳴らしていたように、少しおざなりにされていたことは否めません。
ただ、未知のウイルスの中でどのウイルスが流行するかなんて、宇宙の中からある特定の塵を見つけにいくようなものなのでしょう、きっと。
しかし、SARS, MERS, H5N1インフルエン��など、基本的にはコロナウイルスの一種であることから、今後、コロナウイルスに対する研究に対して、さらに政府から資金が投入されることで進められていくことでしょう。
数年間は。
その後は、国によりけりですが、日本とかはまた今まで通り、少しずつ資金を削減していって、経済活動へまたシフトしていくことになるんじゃないかな、とは思います。
一方ドイツを始めとするEUや、巨大な資金力を持つ中国などは、研究に資金を投じ続けるだろうと推測できるので、ここで疫学上のリスク管理に温度差が生まれることに、長期的になっていくと思います。
中国、アメリカ、EUの覇権争いがここでも台頭してきます。(すでに争いが始まっているけども)
個人的には、生命のリスクを天秤にかけて覇権争いをするくらいなら協調してその利益を全世界で共有してほしいのですが、きっと無理な話なんでしょうね...
【自然環境の変化】
企業の生産活動が、世界的なロックダウン、活動自粛によって落ちている中、環境汚染が一時的にストップしているという話をあちこちで聞きます。
中国の空が青いとか、南米ペルーの街もきれいになって、鳥がさえずっているとか。
そもそも地球は、約10年程前から緩やかに活動期に入ったと僕は思っています。
10年前に起こった、ハイチの大地震、ニュージーランド、そして日本。この辺の大地震がトリガーとなって、火山活動なども含めての地球の活動にスイッチが入ったように思います。
それに加えて、かねてから指摘されている、環境破壊による地球温暖化の加速化、それに起因する、台風や大規模森林火災、干ばつなどの異常気象。
あまり科学的ではないですが、ここにきて発生したパンデミック。
さらには今コロナ騒動の影に隠れてしまっている大災害、アフリカからアジアにかけての蝗害。
<これらは人間の社会活動、経済活動による環境破壊に対する地球からの警告/悲鳴だと僕は考えています。>
そう考える人はきっと僕だけではないと確信しています。
環境汚染の進行が遅れている今の状況は一時的なものでしょう。
ただ、地球環境をこれ以上破壊してはいけない、もっと大きな災害を引き起こすと考える人は、この一件を機にさらに増えると思います。
(日本はそういうアクティビストが少ないので、パンデミックから環境破壊を結びつける人は多くないと思いますが、欧米ではそう考える人は一定数います。欧米の全てが正しいとは思わないですが、僕もこの点に関して見解は同じす。)
そのため、今後はさらに、環境保護への取り組みが重視されるようになり、企業活動も含めてそうした方向へ社会全体が傾くことが想定できます。
【社会活動の変容】
環境変化に起因して、���会活動のあり方も変わっていくのではないかと思います。
これまで、環境保護が取りざたされるようになり、single useのものから、リサイクルできるものへと移行する動きが盛んになってきているように思います。
プラスチックの買い物袋の削減、ストローをプラスチックではなく、紙や竹、金属製にするなど、身近なところから少しずつ変わってきているように思います。
ヨーロッパを旅行していて驚いたのが、果物などの包装に使うプラスチックを減らしていたこと。
量り売りによる個数単位、重さ単位での値段決めはもちろん、りんごなどのパッケージにボール紙を使ったり、ネット売りにすることで小さい単位からでもプラスチックを少しずつでも減らそう、という努力が見られました。
日本に帰ってきて、スーパーがプラスチックで溢れかえっていたのは見ていて少し残念な気持ちになりました。
今後もそのような、環境保全と社会活動を両立しうる形態を模索していく動きは広まりつつ、さらにその方面が盛り上がるのではないかと思います。(特に日本は余地が大きい分、盛り上がること間違いなしだと思っています!)
また、今回は野生動物を食材として密猟、取引していたことが直接的な原因になったと言われています。
実際のところはどうであれ、現在中国内における野生動物の取引は一時的に全面禁止されているようです。希望的観測にはなりますが、中国は今回こそは取引をこのまま禁止してくれないかなぁ、と個人的に願っています。
習近平政権に代わってから、汚職廃絶と称して、政府高官への接待や賄賂などの取り締まりを行っていたので、ここにもメスを切り込んでくる可能性はあると思います。
ただ、この取引による利益が政府にとっても見過ごせない量の収入になるみたいなので、どっちに転んでも不思議ではないと思います。
中国の他にも、アフリカの奥地の方でも野生動物を密猟して食べる風習があると言われていて、それとエボラ出血熱の発生が関連していると言われています。そこは見過ごすような発言が欧米各国から出ているようなので、それも少し気がかりではありますね。
しかし、今後は動物性の食事量を減らしていく、ベジタリアンやビーガン生活がブームになる可能性や、植物肉、代替肉、昆虫食などの代替策の研究と商品化がさらに大きなブームになるでしょう。
ビーガンは、一時期に比べてギブアップした人も出てきているようなので、ブームにまではなかなかならないのかな...。
僕は、肉の摂取量を減らして、たまにベジタリアンの週を作ったり、肉を食べない日を何日かとるような、たまーにベジタリアンをするようにしていました。(今は実家に居候させてもらっていて、毎日肉が出てきてtoo muchな思いをしているので、また一人暮らしを再開したらすぐにでもやろうと思っています。これが結構家を早く出たい気持ちのモチベ���ションになっています笑)
【金融市場の動向】
今回の騒動によって、株価は世界中で軒並み下落、経済は縮小方面へ、一気にデフレに突入、という言い方があちこちでされています。
しかし、経済的な観点から見て、まぎれもなくこの事態は必然的に起こっています。
そもそも2009年頃をリーマンショックの底として、これまで世界経済は堅調に伸びていました。(日本は震災とそれに付随する原子力問題で一度経済は不調に陥っていましたが、それでも過去数年は株価最高値を更新し続けるなど、堅調でした)
ただ、その反面で、次のリーマンショックに匹敵する大不況がいつ起こっても不思議ではないと、2015年頃にはすでに言われ始めていました。
次は中国発の不況になるだろう、とも。
そもそも中国はリーマンショック前まで毎年、対前年比でGDP成長率2桁を達成し続けていました(公式の統計によると)
しかし一方で、国内では経済活動が過熱していて、需要なき建設ラッシュやローン問題など、いつバブルが弾けても不思議ではない状況でした。
そこでリーマンショックを経て、GDP成長率が8%、そして少しずつ緩やかになっていきましたが、構造的な問題は全く手付かずだったため、いつデフレに傾いてもおかしくない状況が続いていました。
そして今回、中国のみならず、世界中のロックダウンによって生産活動が強制的にストップしたことによって金融市場も反応し、株価が暴落、一気に不況に突入しました。
でも世界的に見たら不況入りするのは時間の問題だっただけなので、ある意味必然。このウイルスの発生はただのきっかけに過ぎなかったわけです。
とはいえ、ここまでのロックダウンが起こることは去年の段階では誰も予想していなかったはずなので、想像以上の大きな反動を世界的に受けている最中なのです。
それに、このウイルス、中国発でしたね。そういう意味ではこの不況も中国発ですね。
今後の金融市場の動向についてですが、企業の生産活動が大方再開するまでもうしばらく底をのさばることになるでしょう。ただ、市場はすでに現状を織り込んで動いているはずなので、ロックダウンの緩和や、生産活動の段階的な再開のニュースが報じられるたびに小さい範囲での上下動はあるでしょう。
ただ、また景気が回復基調に戻るまであと数年は尾を引くと思います。
【国際政治、外交関係】
個人的には一番の関心事です。やっぱり気軽に旅行できる世界になってくれることが一番なので。
元々は、America Firstと言い始めた人がいるように、国際協調の波が後退して、自国主義が世界的に勢力を増してきていました。
中流階級の労働者を中心に、今まであまり目を向けられずにいて、外国を利するような取引ばかりしていて、自分たちをもっと認めてほしい!という声が高まったのでしょうか。
オーストラリアの農業地帯にある住宅地とか、イタリアの中でもあまり��福ではない南部エリアやイギリス中部などのエリアでは、実際に自分で訪れてみて、そういう雰囲気を感じ取った気がします。
あとは一般的にはアメリカ中西部やドイツ西部などの工業地帯に多いのでしょうか。
自分が実際に行ったそういうエリアで思ったのは、そのようなところで見かけた一部の人が少しレイシストというか、やっぱりよそから人が来るから自分の立場が狭くなっているというマインドがあるのではないか、という分析をしています。
今回の危機を経て、国際政治関係はどちらにも転ぶことはできると思います。現にドイツは医療体制に余裕があることもあって、イタリアやフランスから重症患者を受け入れて手術を施しているそうです。
しかし一方で、中国のマスク外交であったり世界中で起こっていると言われるマスク争奪戦、欧米各国が中国に今回のパンデミックの責任があると糾弾していたり、アメリカが情報戦を中国に仕掛けているところから察するに、自国主義の風潮が強まっていくように思います。
元々この自国主義と他国協調主義はトレンドのサイクルになっていると言われていて、それは過去の歴史を見てみても同じように寄せては返す波のように交互にこのトレンドが入れ替わっているので、
もうしばらくはこの自国主義の風潮が続くとは元々思っていたので、そうそう変わらないでしょう。
国がどんなスタンスを取ろうとも、ビジネスや民間の国際交流までそこに囚われる必要はないので���今後とも色んな国の人や多様な価値観を持った人との交流を続けて行きたいと思っています。
また、この流れで一つ懸念しているのが、最近巷で噂になっている、今後はパスポート一つで旅行できなくなるのでは?という話です。
元々、アメリカのESTAと呼ばれる、事前にビザ登録をしておかないと、乗り継ぎを含めた入国を拒否されるようなシステムがあって、今はオーストラリアや来年にはEUも導入を検討しているなど、少しずつセキュリティーチェックが厳しくなってきています。
元々テロ対策や移民の過度の流入防止、国防の側面などがあると思いますが、この流れは今後さらに広まっていくものと思います。
さらに、今回のCovid-19の特性である、無症状、軽症患者が多く、さらに感染力がとても強い、そして一部の患者には致命的となりうることを勘案すると、ここのセキュリティーチェックの項目に、過去の発症歴やワクチンを受けたかどうか、ということが聞かれる(もしくは海外渡航に際する必須項目としてのワクチン接種)という風に規制がかかることが将来的には予測できます。
今回、インフルエンザなども種類に含まれるコロナウイルスによってこのようなパンデミックが起こったことから、冬になると再度流行する可能性が高いです。(そのように考えて備えておくことが必要でしょう。)
日本などの北半球の国は今後季節が変わ��につれて(もちろんSocial distancingなどの予防策がまず第一ですが)少しずつ落ち着きを取り戻す方向に向かうと個人的には期待をしています。
一方、僕が前に住んでいたオーストラリアや、今回早めのロックダウンを断行して流行を食い止めたニュージーランドのような南半球の国々はこれから冬に向かっていくので、そのような国々の対応と、どのように事態が今後変わっていくのか、これからも注視しています。
このような季節の逆転も含めて考えると、海外渡航が全世界的に再びできるようになるまでには、まだまだ越えなければならないハードルも多く、時間を要するものと思っています。
オーストラリアにはまた近いうちに行きたいと思っていたので、どうにかなってくれるといいなぁ...。
個人的に、まだまだ世界に出足りない、もっと自分の目で見て、肌で感じて学ぶべきことが非常に多いと思っていて、もっともっと色んな場所に行きたいと思っているので、この状況は非常に寂しく、息苦しいですが、
むしろ、冷静になって色んなことを分析し、今後の戦略を練ることができるまたとないチャンスだとも思っています。
誰かが将来の展望を考えるきっかけにこの文章がなれば幸いです。
そして、未来の自分がここに立ち返って答え合わせをできるように、備忘録として書き残しておきます。
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