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――最後にもうひとつ。最新アルバム『SOFTLY』を聞いて思ったのが、2013年に亡くなられた大瀧詠一さんへのトリビュート的なお気持ちがあったのかな、ということなんです。「REBORN」のように、別れを経た後の“再会”を歌いこんだ曲も収録されていましたし。 「ここ10年で親しかった方たちが両手の指の数���らい亡くなりましたからね。大瀧さんもそうだし、筒美さんもしかり。編曲家として僕も大変お世話になった服部克久さんしかり」 ――中でも大瀧さんに関して、達郎さんがあえてコメントを控え、語らずにいたという印象があります。 「亡くなって、来年で10年になるんですよね。僕の周りでの、直後のあの異常な追悼ブームって、一体なんだったんだろう。なら、ご本人が生きているうちにもっと評価してあげたらと思う。同じようなことは、著名人が亡くなるたびに感じる。人の生き死にって、言葉は悪いけど“デス・ビジネス”とは違う、もっと真摯なところにあるんじゃないか。じゃあ何が真摯な対応なのか簡単には言えないけど、少なくとも僕が考えるものとは違ってた。そこには加担したくなかったというか」

山下達郎　坂本君と大瀧さんと…70年安保世代の音楽交遊録｜文藝春秋digital @gekkan_bunshun #note

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Nikkei Design November 2010 pp.24 エスノグラフィー／人間中心的な企画・デザインプロセスの典型的な成果がこういう製品。

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分析から見えたのは、実は「ＳＮＳは世論を反映しない」という事実だ。

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　「いろんな解釈はあるでしょうが、我々の社会は、そういう社会なんだと思います。政策に対する不満は、一貫してある。でも、それは革命を起こすトリガーにはならない。あるいは、自分たちの損得に関係しないと解されているとみてもいいと思っています」 　西田は、政治の関心を持つ第一歩として「損得勘定が重要」だと言う。それが、当事者意識を生むからだ。

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報道機関にお願いしたいのは押印の省略とはんこの廃止を分けて言葉を使ってほしいということ。だが、報道がそうなってしまった理由もある。そもそも河野大臣が就任直後に「はんこ廃止」と述べたからだ。これを内閣府がそのまま記述した。あまりにも不見識だとして、自民党の議員連盟を通じて抗議をした。はんこを廃止するなら御璽（ぎょじ：天皇が公式に用いる印章）も廃止してみろと。

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バンクシーは芸術家として世の中に認知されており、その落書きは単なる落書きではなく、高付加価値のアートとなるため、落書きされた物が本来持っている価値を低下させるどころか、むしろ、高めることになります。

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米国の記者会見だと、ベテランの記者が質問しますよね。日本では、官邸の記者は若手が多い。質問が少し稚拙に感じることもありました。キャリアを積んだ記者が厳しい質問を浴びせ、官房長官も逃げずに相対するようになれば、歯止めにつながるのではないでしょうか。

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多くの飲食店が今、透明なアクリル板で客席を分けていますね。しかし日本人はコロナ以前から、自分と他人の心を疑似的なアクリル板で区切ってきた。「不快な気持ちにさせただけで、相手の領域への侵犯であり、アウト」。そうした発想が定着して久しい。

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あとね、これは突然の告白になるんだけど、いつもだいたい偉大なパイセンたちがインターネットに公開してくれているコードを組み合わせて作っているんだけど、if文の条件分岐で不等号の条件を自分で作るのはいまだに苦手で、雰囲気でやってるけどだいたいいつも動かしたらそれっぽく動くからまあいっか、って思ってる

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日本の若者は自己肯定感が低い、というけれど、実は「自分は社会の中ですごいことをやり遂げるはずの人間だ」「特別な人間なんだ」という、脳内世間様に拍手喝采されるはずの高い自己評価に追いつかない自分の現実を目の当たりにして、自己肯定感が低いんじゃないか

https://togetter.com/li/1594887

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このようなエイジズム批判は、いささか急進的（ラディカル）に感じられるかもしれない。まだ社会常識には程遠いからだ。しかし、セクハラを最初に批判し始めた人たちも当時は「急進的すぎる」と批判された。今日ではセクハラは社会悪になっている。

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■ 2017年衆院選および2019年参院選で有権者の投票に最も影響したのは、安保・憲法に関わるイデオロギーであった。 ■ 経済成長重視か分配重視かも投票行動には影響するが、外交安保分野に比べると、 経済や社会保障分野での政策志向は党派で差が出にくく、投票行動にそれほど大きな影響を与えない。 ■ 自民党は各国の保守政党とは異なり階級政党ではない。 ■ 既存のエリートに対する不信は有権者一般に強く、不信の要素は自民党への投票にマイナスに影響する。 ■ 中韓に対する認識、自由貿易、民営化、外国人受け入れ、女性問題、LGBTの待遇など、多くの問題で日本人の価値観には党派を超えたコンセンサスが存在する。 ■ 構造改革疲れに関するメディア報道と世論の実態とのあいだにはギャップが存在する。

日本人価値観調査2019

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外交安保をめぐる保守優位の価値観ギャップと、経済・社会政策に関わる日本人の価値観の穏健さこそが、先進国の中で奇妙な安定を日本が維持し続けている理由なのかもしれません。

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面白いことに、⑧短期的に混乱があったとしても変革が必要だ、⑨日本には既得権をぶち壊す強いリーダーが必要だ、という価値観については、年長者になるほど賛成しており、若年層の方が態度を保留しています。

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大学教育の無償化、体罰の是非、クォータ制、同性愛者の待遇などについては、リベラルな反与党勢力が形成されているとは言えません。

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経済政策が中道に向けて収斂してくるということは先進国で一様に指摘されてきたことですが、階級対立や人種間対立が分配の問題に関係してくる国々と比べて、より中道になりやすい日本の特徴を示しているものと思われます。

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日本の外交安保をめぐる党派対立は、徹頭徹尾、日米同盟に対する距離感と憲法をめぐるものであり、国際平和や日本の安全を達成するための具体的な手段をめぐる論争は二次的なものである、と言えるのかもしれません。